賃借権については、乙建物がＡに帰属しても抵当権の目的となってるという
ことで、混同の例外で存続するってことでいいだろうね。
そして、Ａとしても抵当権に対抗される以上、抵当権が及ぶ賃借権の譲渡承認
を拒絶できず、解除はできない。
答案上はこれでいいんじゃないかね。