論破したといい募るためには、ご自身の思考すら否定されるのですね。

「インターネット検索は調査にならない」
とは、偏りが生じるが生じるからだとのことですが、当たり前のことを言っているだけです。
推計調査に用いる抽出そのものが偏りを内包しているのですのですからインターネット検索も偏りがあるのは当然です。
偏りがあるだけでは結果の否定になるはずもありません。
偏りが推計の結果を覆すほど大きいから結果は信頼できないと、まっとうな手法で否定するために、
インターネット検索で「必ずチューブ交換する」自転車店を検索されたのではないのですか？
そして、657店舗中23店たった3.5％しか必ずチューブ交換する自転車店はなかったという事実を示されているはずですが、どのようにして得られた事実なのか疑問を持っています。
「インターネット検索は調査にならない」では私の集計した結果を否定できないのは明らかです。
あなたが検索されて得られたたった3.5％が正しいものか、検証する機会をお与えください。

「そろそろいい加減に教えてな。」

>正しい法律解釈さん
検索で得られた対象に偏りが生じるのはバカでもわかるし、あなたの手法に基づきインターネット検索で「必ずチューブ交換する」自転車店を検索してみましたが、たった3.5％にしかなりませんでしたよ？
それが「多数」なんですか？
もちろん、あなたがやった「無意味な手法の結果」です。
これだけ結果が変わる=無意味な手法ですね笑
ーーここまで

>正しい法律解釈さん
インターネット検索を使えば、それについて発信している特定の自転車店のみが対象になるのは明らかだし、こちらで検索した結果、「パンク防止剤が入っていたらチューブ交換」だと明示しているのは657店舗中23店。
たった3.5％で「多数」だというなら、単なるバカだぞw

なお、この結果をもって「少数」だと決めることも不可能。
理由は何度も書いているが、インターネット検索という偏りがある手法だから。

検索方法次第でこれだけ結果が左右されるのだから、あんたの調査手法自体に問題あるんだろw
本当に理解力がないな、あなたは。
ーーここまで