亡国8割おじさんの暴論により自粛恐慌が深刻
ロックダウンは絶対に行ってはならない暴虐政策だった!! 生活苦融資、リーマンの80倍 ステイホーム恐慌で1千億円超、申請殺到 企業の休廃業 5万件超の恐れ 2020年に休廃業や解散に追い込まれる企業は全国で5万件を超える可能性が高まってきた。 十数万人の雇用が失われる恐れ。東京商工リサーチによると、 同社が現行の集計を始めた13年以降で5万件を上回れば初に。 病医院の経営危機が深刻 コロナ患者を受け入れてない病医院も大幅減収に苦しむ ロックダウンは無駄だった 「外出禁止は感染拡大の抑制と相関がない」研究結果 NEWSWEEK ■ 外出禁止は感染抑制に顕著な効果が認められなかった 英イースト・アングリア大学(UEA)の研究チームは、英国、ドイツ、フランスなど、欧州30カ国を対象に、 ソーシャル・ディスタンシングに基づく施策が新型コロナウイルス感染症の感染者数や死亡者数の減少にもたらす効果について分析し、 2020年5月6日、未査読の研究論文を「メドアーカイブ」で公開した。 これによると、休校や大規模集会の禁止、一部のサービス業の営業停止は、感染拡大の抑制に効果があった一方、 外出禁止や、生活必需品を扱う店舗以外の営業停止は、感染者数や死亡者数の抑制に顕著な効果が認められなかった。 また、現時点において、公共の場所でのマスク着用の義務化にも特段の効果は確認されていない。 研究チームは、欧州連合(EU)の専門機関「欧州疫病予防管理センター(ECDC)」が毎日発表している 各国の新型コロナウイルス感染症の感染者数および死亡者数と、休校、大規模集会の禁止、店舗の営業停止、外出禁止、 マスクの着用といった各施策の各国での実施開始日をもとに、統計モデル「一般化加法混合モデル(GAMM)」で分析した。 ロックダウンにより、財政政策をしても焼け石に水 ジム・ロジャーズ ロジャーズ氏は、ロックダウン(都市封鎖)が長期化すれば経営危機に陥る企業は間違えなく増え、日本企業も例外ではないと言います。 政府が企業向けや個人向けに行っている財政政策は綱渡りでしかなく、限度があるからです。 「自粛がいつまで続くのか、先が見えない状況では、やはり債務の少ない企業ほど生き残る可能性は大きいが、それにも限度がある。 さらに、ここへ来て、一連の危機はサービス業から製造業にも広がっている。 その象徴が自動車産業だ。中国から始まった危機は、アメリカやヨーロッパ全域、東南アジア、アフリカなど全世界に拡大。 各地で経済活動を停止させ、日本を代表する産業である自動車産業も深刻な影響を及ぼし始めている」。 日本の自動車産業にとって最重要な米国市場が立ち直らないと、メーカーに与える影響は深刻なものになります。 このように、経済がバブルから突然急停止し、真っ逆さまに急降下しました。 実体経済への影響は多大なものです。危機の収束が1年2年と続けば、オリンピックも開催できるどころではないかもしれません。 また、自由に国を開くことができるのには相当な時間がかかる可能性も高いです。 藤井聡@SF_SatoshiFujii (第二波についての警戒は必要ですが) 色んなデータを改めて眺めてみますと 『第一波・第二波の双方に「8割自粛」は不要だった』 ことは間違いなさそうです. ついては今後は過剰自粛をしない/させない様に 賢く注意深く振る舞うことが必要と考えます. 泥沼自粛!ステイホーム恐慌まっしぐら! 倒産ラッシュ!実に60万社が破綻の危機! 失業者1千万人へ!自殺者20万人の見込み!!! 経済全開こそが人の命を救う 小林よしのり ゴー宣ネット道場 コロナ根絶は無理だと、ようやく政府が悟った。 そこで経済との両立を考えた政策が「新しい生活様式」なのだ。 まあ、政府と専門家会議としては、このくらいの妥協がせいぜいなのかもしれない。 恐怖に駆られた大衆の風圧が強すぎるからだ。 だが、死亡者数が少ないというありがたい現実をまだ軽視して、 経済を全開にするのをためらっている。 これではまだまだ倒産・失業・自殺の連鎖は止まらない。 わしの主張は最初から一貫している。経済全開こそが人の命を救う。 コロナの死亡者より、もっと多くの人の命を救う。 そして医療のパワーを重症者に集中すれば、 必然的に高齢者の命も救うというのが、わしの一貫した主張だ。 最後にはわしが正しいことが証明されるだろう。 コロナによるロックダウンや隔離政策は断じて不要、 健康な人は今すぐ元の生活に戻るべきである 米国カリフォルニア州のふたりの医師、 ダン・エリクソン(Dr. Dan Erickson)とアルティン・マシヒ(Dr. Artin Massihi)が発言。 ウィルス性の呼吸器感染症の臨床医として40年の経験を持つ。 「未知のウィルスが発見されて何もわからなかった当初は、 慎重な行動を取ることも必要だったが、数ヶ月が過ぎ、いろいろなことがわかってきた今、 ロックダウンを続けることは害の方が利よりも断然大きい」というのがふたりの意見。 「ステイホーム」に疑問をもつ日本在住の日本人も 「これだけ頭脳明晰の人たちが、ロックダウンは意味がないと 明確に発言してくれて、 久しぶりにすかっとした。」と言っている。 自粛要請はすなわち自殺要請! 相談員も「恐怖感じた」コロナウイルスの生活苦 「誰もが当事者」という意識を withnews 「相談を受けていて恐怖を感じたほどの現状だ」。 新型コロナウイルス感染拡大の影響で仕事や収入を突然奪われた 人からの相談会を開催した弁護士はそう語った。 相談の多くは、外出自粛や休業要請で突然収入を断たれ、 暮らしが立ちゆかなくなったという内容だ。 「歩合給で手取り5万〜6万円まで減少。手持ち金も10万円程度で家賃を払うと生活困難」(タクシー運転手) 「解雇され、社宅を出るように言われている」(飲食店店長) 「緊急事態宣言中は教室閉鎖で収入ゼロ。中学生の子と2人暮らし」(フリーのヨガ講師) 「夫婦で英会話教室を自営しているが、ほとんど収入がない」 「夫は自営で配管工。3月から仕事が減り5月全くはゼロ。子どもが3人いて家のローンもある。 自分もパートをしているが『もう来なくてよい』と言われた」 「コロナで売り上げが急減し、手取り3万円。 年金5万円を加えても家賃6万6千円を払うと生活費がほとんど残らない」(運送業) 相談会の実行委として会見した猪股正弁護士(埼玉総合法律事務所)は、 「数カ月のうちに多くの人が失業・廃業に追い込まれ、生活の基盤を失い、 地域社会が崩壊して取り返しのつかない事態になるのではないか」と危機感を隠さなかった。 コロナによるロックダウンや隔離政策は極めて有害、 健康な人は今すぐ元の生活に戻るべきである 米国カリフォルニア州のふたりの医師、ダン・エリクソン(Dr. Dan Erickson)とアルティン・マシヒ(Dr. Artin Massihi)が発言。 ウィルス性の呼吸器感染症の臨床医として40年の経験を持つ。 ロックダウンを続けることは害の方が利よりも断然大きい。 致死率は低く、発症者の96%がリカバーしている。 死亡者はすべて合併症(肺気腫、腎炎、リウマチ、心臓病、HIVなどの免疫不全)による。 ロックダウンというこれほどひとい、人権を奪う政策をするからには、よっぽどの理由がなければならないが、 その主張は科学的根拠のない仮説ばかりである。 医学における決定はデータに基づいて行われるべきである。 20年間、臨床にあたっていない感染症専門家が机上の理論でああしろこうしろと言うのに従うのはどうなのか。 経済活動をストップさせて、2年かけてすべての人がワクチンを摂取するまで待つことは非現実的。 ワクチンも効果無いだろう。コロナウイルスは変異が旺盛だ。 その間に生じる経済的打撃をはじめとする、家庭内暴力、自殺、強姦、児童虐待、 アルコール依存症、あらゆる問題はどう処理するつもりなのか。 何より、病院が通常業務を行える状態に戻さなくてはならない。 現在、隔離されている医師や看護婦を現場に戻さなければ、病院が回らない。 症状がない人は、引きこもらなくてよい。 無自覚に人に移してしまうことを心配するなら、それはインフルエンザだって同じである。 インフルエンザと同様に扱うのが適切である。 健康で、併存疾患もなく、免疫不全もなく、高齢でもなければ、マスクや手袋の着用も必要はない。 むしろマスクや手袋によって、他の病気から守ってくれる細菌フローラ(善玉菌)が減少してしまうということだってある。 都市封鎖の効果、データは否定的 迅速な封鎖と死者数との相関はない THE WALL STREET JOURNAL スウェーデンは常識的な指針に従ってコロナウイルスと闘っている。 65歳以上が感染による死者の約80%を占めているため、 高齢者にのみ自宅待機を要請し、それ以外の封鎖措置は取らなかった。 子どもの死者も出ていないため、小中学校も閉鎖しなかった。 スウェーデンの封じ込め策は米国より負担が重くないため、 ウイルスの再流行阻止に向けてより長期間維持できる。 スウェーデンは店舗もレストランも大半の事業所も閉鎖しなかった。 人口1000万人で都市封鎖も大量の失業発生もないスウェーデンの死亡率は、 米国で感染状況が最もひどいマサチューセッツなどの7州より低い。 フランスと同程度で中位にあり、イタリア、スペイン、英国より低く、 フィンランド、デンマーク、ノルウェーより高い。 同国の事例は、米国の都市封鎖が役に立たない上に 経済的に壊滅的であるなど多くの点で誤っていることを証明し、 改善の道筋を示している可能性がある。 仏、伊、スペイン、英のフルロックダウンが死亡者数削減に全く効果が無かったという分析。 ロックダウン前から死亡者数の成長率・倍加時間が減少トレンドだったが、 ロックダウンでむしろ減少傾向が減速し、死亡者が増大しているかもという可能性 Full lockdown policies in Western Europe countries have no evident impacts on the COVID-19 epidemic. https://www.medrxiv.org/content/10.1101/2020.04.24.20078717v1 米国の500人の医師が米大統領へロックダウン反対の意見書を提出 親愛なるトランプ氏へ。 ロックダウンが、患者たちの容態を悪化させる意味においての健康への影響は、非常に過小評価されています。 継続的なロックダウンにより、何百万人ものアメリカの人たちの、自傷、アルコール依存症、ホームレスとなること、 自殺、心臓発作、脳卒中、または腎不全で死亡する人々の存在が隠されてしまっているのです。 若者たちの場合は、経済的な不安定、失業、絶望、薬物中毒、貧困、虐待につながっています。 アメリカの自殺ホットライン電話は 600%増加しました。 ロックダウンの害はあまりにも広範に拡大しています。 自粛要請はすなわち自殺要請! 相談員も「恐怖感じた」コロナウイルスの生活苦 「誰もが当事者」という意識を withnews 「相談を受けていて恐怖を感じたほどの現状だ」。 新型コロナウイルス感染拡大の影響で仕事や収入を突然奪われた 人からの相談会を開催した弁護士はそう語った。 相談の多くは、外出自粛や休業要請で突然収入を断たれ、 暮らしが立ちゆかなくなったという内容だ。 「歩合給で手取り5万〜6万円まで減少。手持ち金も10万円程度で家賃を払うと生活困難」(タクシー運転手) 「解雇され、社宅を出るように言われている」(飲食店店長) 「緊急事態宣言中は教室閉鎖で収入ゼロ。中学生の子と2人暮らし」(フリーのヨガ講師) 「夫婦で英会話教室を自営しているが、ほとんど収入がない」 「夫は自営で配管工。3月から仕事が減り5月全くはゼロ。子どもが3人いて家のローンもある。 自分もパートをしているが『もう来なくてよい』と言われた」 「コロナで売り上げが急減し、手取り3万円。 年金5万円を加えても家賃6万6千円を払うと生活費がほとんど残らない」(運送業) 相談会の実行委として会見した猪股正弁護士(埼玉総合法律事務所)は、 「数カ月のうちに多くの人が失業・廃業に追い込まれ、生活の基盤を失い、 地域社会が崩壊して取り返しのつかない事態になるのではないか」と危機感を隠さなかった。 アベノミクス不況にコロナ自粛不況が追い打ち 学生の13人に1人が退学検討 コロナで生活厳しく 新型コロナ感染拡大に関する学生団体の調査で、 大学生らの約6割がアルバイト収入が減ったり、 なくなったりしたと回答したことが22日、分かった。 親の収入がなくなった、または減ったと答えた学生も約4割に上り、 調査に答えた学生の13人に1人が、大学を辞める検討を始めていると回答するなど、 多くの学生が経済的に厳しい状況にあることが浮かんだ。 学生団体の代表は、一律の授業料半額免除などを求める緊急提言を発表した。 コロナ専門家会議はありがた迷惑だったと内閣官房 専門家会議は密閉、密集、密接の「三密」の発信など感染拡大防止で大きな役割を果たすようになると、 経済の維持を重視する政府からは「ありがた迷惑」(内閣官房幹部)な存在とみられるように。 調査会は「専門家会議とより丁寧な対話を行い、その役割を国民にもっと明確に周知、理解させるべきだった」と指摘、 決定プロセスと結果を検証できるような議事録を残すことも課題とした。 経済全開こそが人の命を救う 小林よしのり ゴー宣ネット道場 コロナ根絶は無理だと、ようやく政府が悟った。 そこで経済との両立を考えた政策が「新しい生活様式」なのだ。 まあ、政府と専門家会議としては、このくらいの妥協がせいぜいなのかもしれない。 恐怖に駆られた大衆の風圧が強すぎるからだ。 だが、死亡者数が少ないというありがたい現実をまだ軽視して、 経済を全開にするのをためらっている。 これではまだまだ倒産・失業・自殺の連鎖は止まらない。 わしの主張は最初から一貫している。経済全開こそが人の命を救う。 コロナの死亡者より、もっと多くの人の命を救う。 そして医療のパワーを重症者に集中すれば、 必然的に高齢者の命も救うというのが、わしの一貫した主張だ。 最後にはわしが正しいことが証明されるだろう。 コロナによるロックダウンや隔離政策は極めて有害、 健康な人は今すぐ元の生活に戻るべきである 米国カリフォルニア州のふたりの医師、ダン・エリクソン(Dr. Dan Erickson)とアルティン・マシヒ(Dr. Artin Massihi)が発言。 ウィルス性の呼吸器感染症の臨床医として40年の経験を持つ。 ロックダウンを続けることは害の方が利よりも断然大きい。 致死率は低く、発症者の96%がリカバーしている。 死亡者はすべて合併症(肺気腫、腎炎、リウマチ、心臓病、HIVなどの免疫不全)による。 ロックダウンというこれほどひとい、人権を奪う政策をするからには、よっぽどの理由がなければならないが、 その主張は科学的根拠のない仮説ばかりである。 医学における決定はデータに基づいて行われるべきである。 20年間、臨床にあたっていない感染症専門家が机上の理論でああしろこうしろと言うのに従うのはどうなのか。 経済活動をストップさせて、2年かけてすべての人がワクチンを摂取するまで待つことは非現実的。 ワクチンも効果無いだろう。コロナウイルスは変異が旺盛だ。 その間に生じる経済的打撃をはじめとする、家庭内暴力、自殺、強姦、児童虐待、 アルコール依存症、あらゆる問題はどう処理するつもりなのか。 何より、病院が通常業務を行える状態に戻さなくてはならない。 現在、隔離されている医師や看護婦を現場に戻さなければ、病院が回らない。 症状がない人は、引きこもらなくてよい。 無自覚に人に移してしまうことを心配するなら、それはインフルエンザだって同じである。 インフルエンザと同様に扱うのが適切である。 健康で、併存疾患もなく、免疫不全もなく、高齢でもなければ、マスクや手袋の着用も必要はない。 むしろマスクや手袋によって、他の病気から守ってくれる細菌フローラ(善玉菌)が減少してしまうということだってある。 桃木@研修医@0GimLQXC1eshZgM 普通に8年間ぐらい医学の勉強すれば誰でもコロナウイルスが60年前には既に存在していて インフルエンザのように刻々と変異し、人々を感染させながら生き続けていたことはわかるはずですよ。 なぜ今回だけこんなに騒ぐのか。意味のない自粛などやめて指定感染症を外すべきだという話です。 るり@rurichaco 長時間マスクをして生活すると、免疫力が低下して感染症を発症しやすくなる。 手洗いも危険。 洗いすぎると、病原性の弱い菌やウイルスにも感染してしまうほど、ヤワな体になっていく。 米国の500人の医師が米大統領へロックダウン反対の意見書を提出 親愛なるトランプ氏へ。 ロックダウンが、患者たちの容態を悪化させる意味においての健康への影響は、非常に過小評価されています。 継続的なロックダウンにより、何百万人ものアメリカの人たちの、自傷、アルコール依存症、ホームレスとなること、 自殺、心臓発作、脳卒中、または腎不全で死亡する人々の存在が隠されてしまっているのです。 若者たちの場合は、経済的な不安定、失業、絶望、薬物中毒、貧困、虐待につながっています。 アメリカの自殺ホットライン電話は 600%増加しました。 ロックダウンの害はあまりにも広範に拡大しています。 コロナ専門家会議はありがた迷惑だったと内閣官房 専門家会議は密閉、密集、密接の「三密」の発信など感染拡大防止で大きな役割を果たすようになると、 経済の維持を重視する政府からは「ありがた迷惑」(内閣官房幹部)な存在とみられるように。 調査会は「専門家会議とより丁寧な対話を行い、その役割を国民にもっと明確に周知、理解させるべきだった」と指摘、 決定プロセスと結果を検証できるような議事録を残すことも課題とした。 仏、伊、スペイン、英のフルロックダウンが死亡者数削減に全く効果が無かったという分析。 ロックダウン前から死亡者数の成長率・倍加時間が減少トレンドだったが、 ロックダウンでむしろ減少傾向が減速し、死亡者が増大しているかもという可能性 Full lockdown policies in Western Europe countries have no evident impacts on the COVID-19 epidemic. https://www.medrxiv.org/content/10.1101/2020.04.24.20078717v1 ロックダウンがコロナ感染起因以外の死亡者を激増させた可能性 ロンドンタイムス イギリス国家統計局の数値は、2005年に英国で記録が開始されて以来、最大の週別死者数だが、 多くは新型コロナウイルスによって死亡したのではないことが示されており、 専門家たちは、新型コロナウイルス以外の死者数のあまりの増加にショックを受けており、 ロックダウンが英国の人々の健康に意図しない結果を もたらしている可能性があることへの懸念を表明した。 ■孤立と社会的距離が拡大することの悪影響を述べた医学論文は多数存在する ・社会的つながりやコミュニティとの接点を失うことで死亡率が50%上昇していた ・孤独と孤立は、認知症の発生率を50%上昇させる ・孤独と孤立は、脳卒中を 32%増加させる ・孤独と孤立は、ガンの罹患率を 25%上昇させる ・社会的つながりを持たないほど、風邪を含む感染症にかかりやすい ・高齢者の孤立は、糖尿病を極端に悪化させる 桃木@研修医@0GimLQXC1eshZgM 普通に8年間ぐらい医学の勉強すれば誰でもコロナウイルスが60年前には既に存在していて インフルエンザのように刻々と変異し、人々を感染させながら生き続けていたことはわかるはずですよ。 なぜ今回だけこんなに騒ぐのか。意味のない自粛などやめて指定感染症を外すべきだという話です。 るり@rurichaco 長時間マスクをして生活すると、免疫力が低下して感染症を発症しやすくなる。 手洗いも危険。 洗いすぎると、病原性の弱い菌やウイルスにも感染してしまうほど、ヤワな体になっていく。 「貧困はウイルスより怖い」 米国で感染者が最も多い東部ニューヨーク州では州都オールバニに約300人が集まり、 「働かせろ」などと声をあげながら、クオモ州知事に対し、外出制限措置の解除を求めた。 抗議デモは保守系団体が主催した。参加者の多くは星条旗を手にし、 「貧困はウイルスよりも恐ろしい」などと書かれたプラカードを掲示。 外出制限の解除に慎重なクオモ氏を「憲法で保障された自由を奪っている」と批判した。 ニューヨーク州では感染の9割がニューヨーク市など南部に集中し、オールバニなど他の地域は感染者が少なく、 「長期の行動制限は不要だ」と不満が募る。子供向けのダンススクールを営むメラニー・カセッラさん(32)はコロナ禍で失職し、 「食料を買うことさえも難しくなった。経済を早く再開しないと、健康な人まで生活ができず、殺してしまうことになる」と訴えた。 安倍内閣のコロナ対応に批判殺到 「アベノマスクは失敗だった」「一斉休校は疫学的に意味がなかった」 政府の新型コロナウイルス対策を検証した民間臨時調査会の報告書は、 対応に追われた政府や専門家会議の関係者らの生々しい本音を紹介。 政権内部や専門家会議との連携が不十分な中、 場当たり的に政策が決定されていった過程が浮き彫りになった。 ロックダウンは無駄だった 「外出禁止は感染拡大の抑制と相関がない」研究結果 NEWSWEEK ■ 外出禁止は感染抑制に顕著な効果が認められなかった 英イースト・アングリア大学(UEA)の研究チームは、英国、ドイツ、フランスなど、欧州30カ国を対象に、 ソーシャル・ディスタンシングに基づく施策が新型コロナウイルス感染症の感染者数や死亡者数の減少にもたらす効果について分析し、 2020年5月6日、未査読の研究論文を「メドアーカイブ」で公開した。 これによると、休校や大規模集会の禁止、一部のサービス業の営業停止は、感染拡大の抑制に効果があった一方、 外出禁止や、生活必需品を扱う店舗以外の営業停止は、感染者数や死亡者数の抑制に顕著な効果が認められなかった。 また、現時点において、公共の場所でのマスク着用の義務化にも特段の効果は確認されていない。 研究チームは、欧州連合(EU)の専門機関「欧州疫病予防管理センター(ECDC)」が毎日発表している 各国の新型コロナウイルス感染症の感染者数および死亡者数と、休校、大規模集会の禁止、店舗の営業停止、外出禁止、 マスクの着用といった各施策の各国での実施開始日をもとに、統計モデル「一般化加法混合モデル(GAMM)」で分析した。 消費者経済総研の発表によれば、新型コロナウイルス感染症を原因とした自死数は、10月の時点で1113人に達し、新型コロナウイルス感染症への感染による死者数(796人)を上回っている。 https://i.imgur.com/n8ZEe8c.jpg ロックダウンは無駄 「外出禁止は感染拡大の抑制と相関がない」研究結果 NEWSWEEK ■ 外出禁止は感染抑制に顕著な効果が認められなかった 英イースト・アングリア大学(UEA)の研究チームは、英国、ドイツ、フランスなど、欧州30カ国を対象に、 ソーシャル・ディスタンシングに基づく施策が新型コロナウイルス感染症の感染者数や死亡者数の減少にもたらす効果について分析し、 2020年5月6日、未査読の研究論文を「メドアーカイブ」で公開した。 これによると、休校や大規模集会の禁止、一部のサービス業の営業停止は、感染拡大の抑制に効果があった一方、 外出禁止や、生活必需品を扱う店舗以外の営業停止は、感染者数や死亡者数の抑制に顕著な効果が認められなかった。 また、現時点において、公共の場所でのマスク着用の義務化にも特段の効果は確認されていない。 研究チームは、欧州連合(EU)の専門機関「欧州疫病予防管理センター(ECDC)」が毎日発表している 各国の新型コロナウイルス感染症の感染者数および死亡者数と、休校、大規模集会の禁止、店舗の営業停止、外出禁止、 マスクの着用といった各施策の各国での実施開始日をもとに、統計モデル「一般化加法混合モデル(GAMM)」で分析した。 米国の500人の医師がロックダウン反対の意見書を提出 ロックダウンが、患者たちの容態を悪化させる意味においての健康への影響は、非常に過小評価されています。 継続的なロックダウンにより、何百万人ものアメリカの人たちの、自傷、アルコール依存症、ホームレスとなること、 自殺、心臓発作、脳卒中、または腎不全で死亡する人々の存在が隠されてしまっているのです。 若者たちの場合は、経済的な不安定、失業、絶望、薬物中毒、貧困、虐待につながっています。 アメリカの自殺ホットライン電話は 600%増加しました。 ロックダウンの害はあまりにも広範に拡大しています。 ロックダウンは無駄だった 「外出禁止は感染拡大の抑制と相関がない」研究結果 NEWSWEEK ■ 外出禁止は感染抑制に顕著な効果が認められなかった 英イースト・アングリア大学(UEA)の研究チームは、英国、ドイツ、フランスなど、欧州30カ国を対象に、 ソーシャル・ディスタンシングに基づく施策が新型コロナウイルス感染症の感染者数や死亡者数の減少にもたらす効果について分析し、 2020年5月6日、未査読の研究論文を「メドアーカイブ」で公開した。 これによると、休校や大規模集会の禁止、一部のサービス業の営業停止は、感染拡大の抑制に効果があった一方、 外出禁止や、生活必需品を扱う店舗以外の営業停止は、感染者数や死亡者数の抑制に顕著な効果が認められなかった。 また、現時点において、公共の場所でのマスク着用の義務化にも特段の効果は確認されていない。 研究チームは、欧州連合(EU)の専門機関「欧州疫病予防管理センター(ECDC)」が毎日発表している 各国の新型コロナウイルス感染症の感染者数および死亡者数と、休校、大規模集会の禁止、店舗の営業停止、外出禁止、 マスクの着用といった各施策の各国での実施開始日をもとに、統計モデル「一般化加法混合モデル(GAMM)」で分析した。 主に飛沫で感染するんだから人との接触を8割減らさなくても対面会話を8割減らせば感染拡大を抑えられるだろ 対面会話減らすだけだから経済活動も両立できる 破綻・廃業急増の恐れ 緊急事態宣言が最後の一押しに 時事通信 政府が再び緊急事態宣言を発令する方向となり、 企業の経営破綻や休廃業が急増する恐れが強まっている。 既に2020年後半から飲食などを中心に体力のない 中小・零細企業の息切れが鮮明になっている。 再宣言で首都圏の経済活動が一段と停滞すれば、 事業継続を断念する「最後の一押し」になりかねない。 ロックダウン、外出自粛強制は感染抑制に逆効果である ロックダウン政策によって市民生活は壊滅的に破壊された。 欧米諸国では「ロックダウンで人と人との接触を最小化すれば、 感染拡大は収束する」と念仏のように唱え、 感染者が増加すれば懲罰を伴う都市封鎖を民衆に課してきた。 ところが、実効再生産数の推移を分析してみると、 ロックダウンの効果は実にあやしい。 感染者の増加は乾燥した低温の冬季気候が主な原因で、 国民の行動とは直接の因果関係がないのである。 ドイツ、米国などでは、ロックダウンに不満を持つ市民の抗議活動が絶えず、 低感染リスクの屋外活動を禁止したり、友人や家族との面会を全面的に禁じるよりも、 マスク着用やソーシャルディスタンシングを奨励する方が効果的であると、 ブラウン大学の医療エコノミストであるエミリー・オスター教授は語った。 「あまりに厳格に人々の行動を統制すれば、彼らは当局者の言うことを聞かなくなる」と指摘する。 いわば、厳格な行動抑制政策は「ロックダウン恐怖政治」であり、 人間が社会的な動物である事実を無視したサディスティックな政策は、逆効果であるというわけだ。 泥沼自粛エンドレス。衰退破滅の地獄への階段 どんなに強烈な自粛を継続してもウイルスは消滅しない。 感染者数が一時的に減っても自粛解除したら、また元に戻る。 英国を見ろ。ロックダウンでかえって感染拡大してるだろ。 変異ウイルスが発生するたびに感染拡大し、半永遠に自粛地獄だ。 日本のコロナ感染者は1年間で1%もまだいってないが、 国民の60%以上の集団免疫ができないと収束しない。 今後も強烈な自粛を60年以上継続するのだ。 ワクチンも変異が進めば全く無用。 重篤な副作用が懸念されており、接種拒否者が多数出そう。 コロナに感染しないことだけを目標とした虚無殺伐とした家畜人生が半永久的に続く。 日本経済は壊滅的にボロボロ、自殺者が爆増、出生数激減。 雇用崩壊、街はゴーストタウン化、 ホームレスがあふれ、治安悪化、犯罪多発。 国家財政も破綻し、年金原資枯渇、生活保護崩壊、無政府状態。 国民が方向を選択したのだ。覚悟して受け入れよ。 ロックダウンは効果が無かったというヨーロッパの論文です。 制限の厳しい国は近隣諸国の緩いところと比較しても 感染拡大抑制の点で効果は変わらなかった。 Full lockdown policies in Western Europe countries have no evident impacts on the COVID-19 epidemic. | medRxiv 自粛もロックダウンも無意味ということ。 感染拡大を防ぐには「水際対策」が最強の手段。 集会やイベントなどの自粛はしないで 老人や基礎疾患患者を隔離する、というのが正解だった。 破綻・廃業急増の恐れ 緊急事態宣言が最後の一押しに 時事通信 政府が再び緊急事態宣言を発令する方向となり、 企業の経営破綻や休廃業が急増する恐れが強まっている。 既に2020年後半から飲食などを中心に体力のない 中小・零細企業の息切れが鮮明になっている。 再宣言で首都圏の経済活動が一段と停滞すれば、 事業継続を断念する「最後の一押し」になりかねない。 破綻・廃業急増の恐れ 緊急事態宣言が最後の一押しに 時事通信 政府が再び緊急事態宣言を発令する方向となり、 企業の経営破綻や休廃業が急増する恐れが強まっている。 既に2020年後半から飲食などを中心に体力のない 中小・零細企業の息切れが鮮明になっている。 再宣言で首都圏の経済活動が一段と停滞すれば、 事業継続を断念する「最後の一押し」になりかねない。 自粛により婚姻数が13.3%減 緊急事態宣言により、あらゆる行動が制限された2020年。 イベントや冠婚葬祭に関する式典も延期や中止に追い込まれ、 必然的に結婚する人も減りました。 厚生労働省の人口動態統計(速報値)によると、 2020年1月〜10月の婚姻数は42万4343件で 前年同期48万9301件から13.3%減。 戦後最悪となっている1950(昭和25)年の15%減に次ぐ下落幅となりました。 いったんあきらめよう。 今すぐコロナに勝つことはできません。 無症状感染が多く、インフルエンザより感染拡大防止が厄介なのは事実です。 退却戦なんです。戦略的撤退が必要です。 防御線はワクチン、反転攻勢の転換点は治療薬開発ぐらいでしょう。 なので、今日時点の日本はまだ退却時期! イスラエルは防御線。 この事実は気合では変えられない。 ロックダウンは無駄だった 「外出禁止は感染拡大の抑制と相関がない」研究結果 NEWSWEEK ■ 外出禁止は感染抑制に顕著な効果が認められなかった 英イースト・アングリア大学(UEA)の研究チームは、英国、ドイツ、フランスなど、欧州30カ国を対象に、 ソーシャル・ディスタンシングに基づく施策が新型コロナウイルス感染症の感染者数や死亡者数の減少にもたらす効果について分析し、 2020年5月6日、未査読の研究論文を「メドアーカイブ」で公開した。 これによると、休校や大規模集会の禁止、一部のサービス業の営業停止は、感染拡大の抑制に効果があった一方、 外出禁止や、生活必需品を扱う店舗以外の営業停止は、感染者数や死亡者数の抑制に顕著な効果が認められなかった。 また、現時点において、公共の場所でのマスク着用の義務化にも特段の効果は確認されていない。 研究チームは、欧州連合(EU)の専門機関「欧州疫病予防管理センター(ECDC)」が毎日発表している 各国の新型コロナウイルス感染症の感染者数および死亡者数と、休校、大規模集会の禁止、店舗の営業停止、外出禁止、 マスクの着用といった各施策の各国での実施開始日をもとに、統計モデル「一般化加法混合モデル(GAMM)」で分析した。 自粛により婚姻数が13.3%減 緊急事態宣言により、あらゆる行動が制限された2020年。 イベントや冠婚葬祭に関する式典も延期や中止に追い込まれ、 必然的に結婚する人も減りました。 厚生労働省の人口動態統計(速報値)によると、 2020年1月〜10月の婚姻数は42万4343件で 前年同期48万9301件から13.3%減。 戦後最悪となっている1950(昭和25)年の15%減に次ぐ下落幅となりました。 仏、伊、スペイン、英のフルロックダウンが死亡者数削減に全く効果が無かったという分析。 ロックダウン前から死亡者数の成長率・倍加時間が減少トレンドだったが、 ロックダウンでむしろ減少傾向が減速し、死亡者が増大しているかもという可能性 Full lockdown policies in Western Europe countries have no evident impacts on the COVID-19 epidemic. https://www.medrxiv.org/content/10.1101/2020.04.24.20078717v1 フランスのTV番組「24hプジャダ」が ワクチン接種が却ってコロナ感染率を上昇させている事実を報道。 国民の3分の1が接種済みのチリでは 感染者数が過去最多にまで激増。 同国コルテス医師は「ワクチンでコロナが終息するという我々の期待は裏切られた」と発言。 コロナによるロックダウンや隔離政策は極めて有害 米国カリフォルニア州のふたりの医師、ダン・エリクソン(Dr. Dan Erickson)とアルティン・マシヒ(Dr. Artin Massihi)が発言。 ウィルス性の呼吸器感染症の臨床医として40年の経験を持つ。 ロックダウンを続けることは害の方が利よりも断然大きい。 致死率は低く、発症者の96%がリカバーしている。 死亡者はすべて合併症(肺気腫、腎炎、リウマチ、心臓病、HIVなどの免疫不全)による。 ロックダウンというこれほどひとい、人権を奪う政策をするからには、よっぽどの理由がなければならないが、 その主張は科学的根拠のない仮説ばかりである。 医学における決定はデータに基づいて行われるべきである。 20年間、臨床にあたっていない感染症専門家が机上の理論でああしろこうしろと言うのに従うのはどうなのか。 経済活動をストップさせて、1〜2年かけてすべての人がワクチンを摂取するまで待つことは非現実的。 ワクチンも効果無いだろう。コロナウイルスは変異が旺盛だ。 その間に生じる経済的打撃をはじめとする、家庭内暴力、自殺、強姦、児童虐待、 アルコール依存症、あらゆる問題はどう処理するつもりなのか。 何より、病院が通常業務を行える状態に戻さなくてはならない。 現在、隔離されている医師や看護婦を現場に戻さなければ、病院が回らない。 症状がない人は、引きこもらなくてよい。 無自覚に人に移してしまうことを心配するなら、それはインフルエンザだって同じである。 インフルエンザと同様に扱うのが適切である。 健康で、併存疾患もなく、免疫不全もなく、高齢でもなければ、マスクや手袋の着用も必要はない。 むしろマスクや手袋によって、他の病気から守ってくれる細菌フローラ(善玉菌)が減少してしまうということだってある。 新型コロナウイルスは変異が激しい。 ハーバード大学の疫学研究者のリプリッチ博士は 「変異に対応した最新型のワクチンの接種を、 常に人口の9割が打ち続けないと集団免疫は形成されない。 つまり無理ということだ」と述べている。 専門家の意見は「ゼロコロナ達成は不可能」ということだ。 ロックダウンは絶対に行ってはならない暴虐政策です!! 生活苦融資、リーマンの80倍 ステイホーム恐慌で1千億円超、申請殺到 企業の休廃業 5万件超の恐れ 2020年に休廃業や解散に追い込まれる企業は全国で5万件を超える可能性が高まってきた。 十数万人の雇用が失われる恐れ。東京商工リサーチによると、 同社が現行の集計を始めた13年以降で5万件を上回れば初に。 病医院の経営危機が深刻 コロナ患者を受け入れてない病医院も大幅減収に苦しむ コロナによるロックダウンや隔離政策は極めて有害 米国カリフォルニア州のふたりの医師、ダン・エリクソン(Dr. Dan Erickson)とアルティン・マシヒ(Dr. Artin Massihi)が発言。 ウィルス性の呼吸器感染症の臨床医として40年の経験を持つ。 ロックダウンを続けることは害の方が利よりも断然大きい。 致死率は低く、発症者の96%がリカバーしている。 死亡者はすべて合併症(肺気腫、腎炎、リウマチ、心臓病、HIVなどの免疫不全)による。 ロックダウンというこれほどひとい、人権を奪う政策をするからには、よっぽどの理由がなければならないが、 その主張は科学的根拠のない仮説ばかりである。 医学における決定はデータに基づいて行われるべきである。 20年間、臨床にあたっていない感染症専門家が机上の理論でああしろこうしろと言うのに従うのはどうなのか。 経済活動をストップさせて、その間に生じる経済的打撃をはじめとする、家庭内暴力、自殺、強姦、児童虐待、 アルコール依存症、あらゆる問題はどう処理するつもりなのか。 何より、病院が通常業務を行える状態に戻さなくてはならない。 現在、隔離されている医師や看護婦を現場に戻さなければ、病院が回らない。 症状がない人は、引きこもらなくてよい。 無自覚に人に移してしまうことを心配するなら、それはインフルエンザだって同じである。 インフルエンザと同様に扱うのが適切である。 健康で、併存疾患もなく、免疫不全もなく、高齢でもなければ、マスクや手袋の着用も必要はない。 むしろマスクや手袋によって、他の病気から守ってくれる細菌フローラ(善玉菌)が減少してしまうということだってある。 ワクチン大規模接種会場で閑古鳥が鳴いているというが、 その理由は、賢明な日本国民の多くが 危険なワクチン接種を忌避していることにある。 このなかでの五輪開催強行は世紀の愚策である。 日本国民に重大な被害を与えるものになるだろう。 自分の利益追求のため五輪開催強行を主導する者、加担する者に対して、 我ら日本国民は抵抗運動を展開するべきだ。 五輪協賛企業に対する不買運動も重要な一つの手段である。 仏、伊、スペイン、英のフルロックダウンが死亡者数削減に全く効果が無かったという分析。 ロックダウン前から死亡者数の成長率・倍加時間が減少トレンドだったが、 ロックダウンでむしろ減少傾向が減速し、死亡者が増大しているかもという可能性 Full lockdown policies in Western Europe countries have no evident impacts on the COVID-19 epidemic. https://www.medrxiv.org/content/10.1101/2020.04.24.20078717v1 自粛により婚姻数が13.3%減 緊急事態宣言により、あらゆる行動が制限された2020年。 イベントや冠婚葬祭に関する式典も延期や中止に追い込まれ、 必然的に結婚する人も減りました。 厚生労働省の人口動態統計(速報値)によると、 2020年1月〜10月の婚姻数は42万4343件で 前年同期48万9301件から13.3%減。 戦後最悪となっている1950(昭和25)年の15%減に次ぐ下落幅となりました。 ロックダウンは効果が無かったというヨーロッパの論文です。 制限の厳しい国は近隣諸国の緩いところと比較しても 感染拡大抑制の点で効果は変わらなかった。 Full lockdown policies in Western Europe countries have no evident impacts on the COVID-19 epidemic. | medRxiv 自粛もロックダウンも無意味ということ。 感染拡大を防ぐには「水際対策」が最強の手段。 集会やイベントなどの自粛はしないで 老人や基礎疾患患者を隔離する、というのが正解だった。 ペルーで流行「ラムダ株」恐怖の感染力…日本に五輪関係者が持ち込んでいた事実を政府ヒタ隠し 日刊ゲンダイDIGITAL 東京五輪はやはり新型コロナウイルスの流入を招いていた。 変異株で南米ペルー由来とされる「ラムダ株」が先月上陸していた問題で、 感染者が東京五輪関係者だったことが13日、判明した。 案の定の展開に、菅政権はどう申し開きするつもりか。 厚労省も内閣官房も先月20日時点でラムダ株の上陸を把握していたにもかかわらず、ヒタ隠し。 米メディアが今月6日に報じるまでシラばっくれ、厚労省は追認する形で国内メディアに公表したのだ。 しかし、五輪関係者であることは伏せたままだった。 WHO(世界保健機関)はラムダ株を「注目すべき変異株」(VOI)に指定している。 英国株やインド株(デルタ株)はワンランク上の「懸念される変異株」(VOC)。 すでにラムダ株は世界44カ国にまで広がっており(13日時点)、その感染力は脅威だ。 ■「次の流行のシーズンにあたる冬場は要注意」と専門家 震源地のペルーでは昨年8月の初確認以降、年末から新規感染者数に占めるラムダ株の割合が増え始め、今年1月末から2月半ばにかけて4割まで上昇。 2月末に2割近くまで下がったものの、再び急上昇し、3月末に7割を突破。4月末には9割を超えた。 感染が拡大し始めてから半年足らずで従来株から置き換わったのだ。 日本の研究チームも先月28日に発表した査読前論文で、〈ラムダ株はワクチンによる抗体への抵抗力があるため、 (ワクチン接種済みでも感染する)ブレークスルー感染を引き起こす可能性がある〉と警鐘を鳴らしている。 「ラムダ株がどの程度影響しているかは分かりませんが、ペルーは人口当たりの死者数が世界最悪です。 日本は英国株やインド株を過小評価して大流行を招きました。次の流行のシーズンにあたる冬場は要注意です」(上昌広氏) 政府のスカスカ水際対策で英国株やインド株の流入を許し、感染拡大を招いた。また同じ轍を踏むことになるのか。 read.cgi ver 07.5.5 2024/06/08 Walang Kapalit ★ | Donguri System Team 5ちゃんねる