【Gallop】週刊ギャロップ総合スレPart31 [無断転載禁止]©2ch.net

2017/06/08(木) 14:01:34.37

毎週月曜日発売（地域によって月曜午後又は翌日発売になります）、定価720円。
集えギャロ好きたち。
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前スレ
【Gallop】週刊ギャロップ総合スレPart30
http://medaka.2ch.net/test/read.cgi/uma/1459085984/

2017/11/18(土) 03:28:06.87

二次募集の発表いつだったっけ？抽プレも当たらんし暫く購読停止するわ

2017/11/18(土) 08:48:34.68

>>545
JC翌日の月曜日発売号

2017/11/18(土) 09:31:19.53

>>546
ありがとう！最終でダノンフォーチュンで投函した
1次で1人だけだったから楽勝だと思うが。

2017/11/18(土) 15:37:59.16

>>547
ワグネリアンがすべてかっさらいそうだね

2017/11/18(土) 17:01:50.01

>>548
1次でワグネリアン当たってて良かったわ

2017/11/18(土) 18:23:57.30

>>548
それは分からん
ディープ牡馬が豊作だからな
1次ではダノンプレミアムが取れたがヘンリーバローズ外れたので再投票
ダノンフォーチュンはノーマークだったし未出走だったから残っててラッキー
次走シクラメン賞らしいから連勝したら益々楽しみ

2017/11/18(土) 18:29:31.76

しかし久しぶりに競馬の話題のレスが続いたな・・・

2017/11/18(土) 21:31:27.91

歴史[編集]
1951年（昭和26年）4月20日 - 創刊。旬刊2面、発行部数は5000部。
1953年（昭和28年）9月6日 - 週刊化。
1955年（昭和30年）6月1日 - 販売店、配達員制度が始まる。
1957年（昭和32年）8月2日 - 紙面が8面になる。
1960年（昭和35年）9月3日 - 週2回刊化。
1962年（昭和37年）1月1日 - 週3回刊化。
1965年（昭和40年）1月1日 - 創価学会会長・池田大作（当時）の小説『人間革命』が連載開始。
1965年（昭和40年）7月15日 - 日刊化。
1970年（昭和45年）9月28日 - 現在の本社社屋（信濃町）が完成。
1971年（昭和46年）1月4日 - 紙面が12面になる（現在まで変わらない）。
1988年（昭和63年）1月18日 - 電算写植（CTS）による新聞制作システムに移行。
1990年（平成2年）7月19日 - 紙齢10,000号。
1993年（平成5年）11月18日 - 池田大作の小説『新・人間革命』が連載開始。
2001年（平成13年）4月20日 - 創刊50周年。
2006年（平成18年）11月18日 - 聖教新聞の公式ウェブサイト「SEIKYO online」が開設される。
2008年（平成20年）7月15日 - 一面記事が連日カラー化される。
2010年（平成22年）4月20日 - 公式ウェブサイト「SEIKYO online」をリニューアル。
2011年（平成23年）4月20日 - 創刊60周年。
2011年（平成23年）11月3日 - 小説『新・人間革命』の連載が4726回となり、山岡荘八の『徳川家康』の4725回（余話も含む）を超え、日本一の小説新聞連載回数を更新する。
2014年（平成26年）5月8日 - 紙面の題字・レイアウトをフルリニューアル。題字が縦並びから横並びに変わり、「名字の言」と「寸鉄」のタイトルロゴも新しいものに変わり、一面記事中に掲載されていた「わが友に贈る」が一面題字左端に移設された。
2015年（平成27年）7月15日 - 日刊化50周年。
2016年（平成28年）2月1日 - 公式ウェブサイト「SEIKYO online」をリニューアル（一部有料化）。
2017年（平成29年）2月18日 - 小説『新・人間革命』連載が6000回突破。

2017/11/18(土) 21:32:07.64

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2017/11/18(土) 21:32:31.92

平成１４年９月１７日、平壌で行われた日朝首脳会談で、北朝鮮側は長年否定していた日本人の拉致を初めて認め、
謝罪し、再発の防止を約束した。現在、日本政府は１７名の日本人を北朝鮮による拉致被害者として認定しており（別添参照）
、そのうち５名については、平成１４年１０月１５日に２４年ぶりの帰国が実現した（御家族については、
平成１６年５月及び７月にそれぞれ帰国・来日）。残りの安否不明の方々については、平成１６年５月２２日の
第２回日朝首脳会談において、北朝鮮側より、直ちに真相究明のための徹底した調査を再開する旨の明言があった
にもかかわらず、長い間、北朝鮮より納得のいく説明がなされないままだった。

　その後、平成２６年５月の日朝政府間協議において、北朝鮮側は拉致被害者及び拉致の可能性を排除
できない行方不明者を含む全ての日本人に関する包括的かつ全面的な調査を行う旨を表明し、同年７月、
特別調査委員会を立ち上げて調査を開始した。

　日本政府は、従来より、「拉致問題は我が国の国家主権及び国民の生命と安全に関わる重大な問題であり、
その解決なくしては北朝鮮との国交正常化はあり得ない」との方針の下、北朝鮮側より納得のいく説明や
証拠の提示がない以上、安否不明の拉致被害者が全て生存しているとの前提に立ち、北朝鮮側に対し、
拉致被害者としての認定の有無にかかわらず、全ての被害者の安全確保及び即時帰国、真相究明並びに
拉致実行犯の引渡しを強く要求してきた。政府としては、今後も引き続き、今般の北朝鮮による調査が全ての
拉致被害者の帰国につながるよう、あらゆる機会を捉えて北朝鮮側に強く求めていく考えである。

なお、北朝鮮側は、これまで累次にわたり、日本は拉致問題に固執して過去の清算を回避している旨主張しているが、
日本政府としては、これまで繰り返し明らかにしてきたとおり、不幸な過去の清算については日朝平壌宣言に従って
誠実に取り組んでいくとの立場であり、こうした北朝鮮側の主張を受け入れることはできない。日本政府は、引き続き、
北朝鮮側に対し、日朝関係改善のためには拉致問題の解決が不可欠であるということを強調しつつ、
拉致問題の解決に向けた決断を早急に下し、具体的な行動を速やかにとるよう強く求めていく。

2017/11/18(土) 21:32:55.42

会則改正の際の原田会長発言、「弘安２年の御本尊は受持の対象にはいたしません」に関し、何の疑問も持たず唯々諾々と受け入れている方々は、
よく「日蓮大聖人の仏法の本義に照らして」と発言するように見かける。あたかもその本義に精通しているか、もしくは創価がその本義を過つことなく
実践・指導しているかの如くである。

これは会則改正に伴う教学部の解説に多用されているのが元になっていると思われる。会則改正が発表された翌年の１月、２９・３０日に聖教紙上に
掲載されたものであるが、
それこそ邪義に満ちた解説である。ここに書かれたことが本義であると考えたら、大間違いであることを以下に論証しようと思う。

解説では「日蓮大聖人御自身が御図顕された十界の文字曼荼羅と、それを書写した本尊は、すべて（中略）等しく『本門の本尊』である」とする。これは日興上人がことごとく
義絶された五老僧の末裔が書写した本尊も含まれてくる。日蓮宗各本山で売られている土産曼荼羅も「本門の本尊」であると云っていることになる。

日蓮正宗以外では首題の下に日蓮と書かず、自身の日号を入れたものがある。御本尊の本質を理解していないというしかないが、大聖人を御本仏と仰げない輩であれば
致し方の無いことではある。解説はそんなものまで「本門の本尊」とのたまう。どこに日蓮仏法の本義があると云うのであろうか。

会員の教学力の無さに付け込んで、無理無体な解説を押し通そうとする魂胆なのであろう。過去の記事でも述べたが、日蓮仏法とは人法一箇の大御本尊である。
創価の会員は化儀・化法を弁えず、創価のプロパガンダが刷り込まれてしまっているため、創価の云う邪義に気付かず受け入れてしまっているのである。

創価は破門後も二十数年間にわたり、御祈念文で大御本尊に南無し奉り続けて来た。破門以前は云わずもがなだが、それをある日いきなり、
受持の対象としないとしたことに、何故疑問を持たないのだろう。大聖人の仏法でないものを世界中に弘めても、それを広宣流布とは云わないのである

2017/11/18(土) 21:33:36.34

ちんこ

2017/11/18(土) 21:33:48.00

会則改正の際の原田会長発言、「弘安２年の御本尊は受持の対象にはいたしません」に関し、何の疑問も持たず唯々諾々と受け入れている方々は、
よく「日蓮大聖人の仏法の本義に照らして」と発言するように見かける。あたかもその本義に精通しているか、もしくは創価がその本義を過つことなく
実践・指導しているかの如くである。

これは会則改正に伴う教学部の解説に多用されているのが元になっていると思われる。会則改正が発表された翌年の１月、２９・３０日に聖教紙上に
掲載されたものであるが、
それこそ邪義に満ちた解説である。ここに書かれたことが本義であると考えたら、大間違いであることを以下に論証しようと思う。

解説では「日蓮大聖人御自身が御図顕された十界の文字曼荼羅と、それを書写した本尊は、すべて（中略）等しく『本門の本尊』である」とする。これは日興上人がことごとく
義絶された五老僧の末裔が書写した本尊も含まれてくる。日蓮宗各本山で売られている土産曼荼羅も「本門の本尊」であると云っていることになる。

日蓮正宗以外では首題の下に日蓮と書かず、自身の日号を入れたものがある。御本尊の本質を理解していないというしかないが、大聖人を御本仏と仰げない輩であれば
致し方の無いことではある。解説はそんなものまで「本門の本尊」とのたまう。どこに日蓮仏法の本義があると云うのであろうか。

会員の教学力の無さに付け込んで、無理無体な解説を押し通そうとする魂胆なのであろう。過去の記事でも述べたが、日蓮仏法とは人法一箇の大御本尊である。
創価の会員は化儀・化法を弁えず、創価のプロパガンダが刷り込まれてしまっているため、創価の云う邪義に気付かず受け入れてしまっているのである。

創価は破門後も二十数年間にわたり、御祈念文で大御本尊に南無し奉り続けて来た。破門以前は云わずもがなだが、それをある日いきなり、
受持の対象としないとしたことに、何故疑問を持たないのだろう。大聖人の仏法でないものを世界中に弘めても、それを広宣流布とは云わないのである

2017/11/18(土) 21:34:15.92

平成１４年９月１７日、平壌で行われた日朝首脳会談で、北朝鮮側は長年否定していた日本人の拉致を初めて認め、
謝罪し、再発の防止を約束した。現在、日本政府は１７名の日本人を北朝鮮による拉致被害者として認定しており（別添参照）
、そのうち５名については、平成１４年１０月１５日に２４年ぶりの帰国が実現した（御家族については、
平成１６年５月及び７月にそれぞれ帰国・来日）。残りの安否不明の方々については、平成１６年５月２２日の
第２回日朝首脳会談において、北朝鮮側より、直ちに真相究明のための徹底した調査を再開する旨の明言があった
にもかかわらず、長い間、北朝鮮より納得のいく説明がなされないままだった。

　その後、平成２６年５月の日朝政府間協議において、北朝鮮側は拉致被害者及び拉致の可能性を排除
できない行方不明者を含む全ての日本人に関する包括的かつ全面的な調査を行う旨を表明し、同年７月、
特別調査委員会を立ち上げて調査を開始した。

　日本政府は、従来より、「拉致問題は我が国の国家主権及び国民の生命と安全に関わる重大な問題であり、
その解決なくしては北朝鮮との国交正常化はあり得ない」との方針の下、北朝鮮側より納得のいく説明や
証拠の提示がない以上、安否不明の拉致被害者が全て生存しているとの前提に立ち、北朝鮮側に対し、
拉致被害者としての認定の有無にかかわらず、全ての被害者の安全確保及び即時帰国、真相究明並びに
拉致実行犯の引渡しを強く要求してきた。政府としては、今後も引き続き、今般の北朝鮮による調査が全ての
拉致被害者の帰国につながるよう、あらゆる機会を捉えて北朝鮮側に強く求めていく考えである。

なお、北朝鮮側は、これまで累次にわたり、日本は拉致問題に固執して過去の清算を回避している旨主張しているが、
日本政府としては、これまで繰り返し明らかにしてきたとおり、不幸な過去の清算については日朝平壌宣言に従って
誠実に取り組んでいくとの立場であり、こうした北朝鮮側の主張を受け入れることはできない。日本政府は、引き続き、
北朝鮮側に対し、日朝関係改善のためには拉致問題の解決が不可欠であるということを強調しつつ、
拉致問題の解決に向けた決断を早急に下し、具体的な行動を速やかにとるよう強く求めていく。

2017/11/18(土) 21:35:47.16

平成１４年９月１７日、平壌で行われた日朝首脳会談で、北朝鮮側は長年否定していた日本人の拉致を初めて認め、
謝罪し、再発の防止を約束した。現在、日本政府は１７名の日本人を北朝鮮による拉致被害者として認定しており（別添参照）
、そのうち５名については、平成１４年１０月１５日に２４年ぶりの帰国が実現した（御家族については、
平成１６年５月及び７月にそれぞれ帰国・来日）。残りの安否不明の方々については、平成１６年５月２２日の
第２回日朝首脳会談において、北朝鮮側より、直ちに真相究明のための徹底した調査を再開する旨の明言があった
にもかかわらず、長い間、北朝鮮より納得のいく説明がなされないままだった。

　その後、平成２６年５月の日朝政府間協議において、北朝鮮側は拉致被害者及び拉致の可能性を排除
できない行方不明者を含む全ての日本人に関する包括的かつ全面的な調査を行う旨を表明し、同年７月、
特別調査委員会を立ち上げて調査を開始した。

　日本政府は、従来より、「拉致問題は我が国の国家主権及び国民の生命と安全に関わる重大な問題であり、
その解決なくしては北朝鮮との国交正常化はあり得ない」との方針の下、北朝鮮側より納得のいく説明や
証拠の提示がない以上、安否不明の拉致被害者が全て生存しているとの前提に立ち、北朝鮮側に対し、
拉致被害者としての認定の有無にかかわらず、全ての被害者の安全確保及び即時帰国、真相究明並びに
拉致実行犯の引渡しを強く要求してきた。政府としては、今後も引き続き、今般の北朝鮮による調査が全ての
拉致被害者の帰国につながるよう、あらゆる機会を捉えて北朝鮮側に強く求めていく考えである。

なお、北朝鮮側は、これまで累次にわたり、日本は拉致問題に固執して過去の清算を回避している旨主張しているが、
日本政府としては、これまで繰り返し明らかにしてきたとおり、不幸な過去の清算については日朝平壌宣言に従って
誠実に取り組んでいくとの立場であり、こうした北朝鮮側の主張を受け入れることはできない。日本政府は、引き続き、
北朝鮮側に対し、日朝関係改善のためには拉致問題の解決が不可欠であるということを強調しつつ、
拉致問題の解決に向けた決断を早急に下し、具体的な行動を速やかにとるよう強く求めていく。

2017/11/18(土) 21:36:01.75

平成１４年９月１７日、平壌で行われた日朝首脳会談で、北朝鮮側は長年否定していた日本人の拉致を初めて認め、
謝罪し、再発の防止を約束した。現在、日本政府は１７名の日本人を北朝鮮による拉致被害者として認定しており（別添参照）
、そのうち５名については、平成１４年１０月１５日に２４年ぶりの帰国が実現した（御家族については、
平成１６年５月及び７月にそれぞれ帰国・来日）。残りの安否不明の方々については、平成１６年５月２２日の
第２回日朝首脳会談において、北朝鮮側より、直ちに真相究明のための徹底した調査を再開する旨の明言があった
にもかかわらず、長い間、北朝鮮より納得のいく説明がなされないままだった。

　その後、平成２６年５月の日朝政府間協議において、北朝鮮側は拉致被害者及び拉致の可能性を排除
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　日本政府は、従来より、「拉致問題は我が国の国家主権及び国民の生命と安全に関わる重大な問題であり、
その解決なくしては北朝鮮との国交正常化はあり得ない」との方針の下、北朝鮮側より納得のいく説明や
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なお、北朝鮮側は、これまで累次にわたり、日本は拉致問題に固執して過去の清算を回避している旨主張しているが、
日本政府としては、これまで繰り返し明らかにしてきたとおり、不幸な過去の清算については日朝平壌宣言に従って
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2017/11/18(土) 21:37:08.03

最強YouTuberヒカルついに復活

2017/11/18(土) 21:38:40.08

最強YouTuberヒカルついに復活！！！！！！！！！！！！！！！！！！！

https://www.youtube.com/watch?v=p0bP87HOvRw

2017/11/18(土) 21:39:05.31

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Rock54: Caution(BBR-MD5:0be15ced7fbdb9fdb4d0ce1929c1b82f)

2017/11/18(土) 21:40:49.96