店内の混雑でコロナが恐い 2店舗目
感染者拡大は一般人に不安を与えている
店内の混雑でコロナが恐い
tp://medaka.5ch.net/test/read.cgi/shop/1590209835/ 溶連菌感染は、合併症(リウマチ熱)の予防には10日間の抗生剤内服が必要であり、検査もせずに3日くらい抗生剤を投与は、溶連菌感染の治療としても間違っています。 また患者数が増えてきてるという話なので、みなさんお気をつけください。 日比谷デモLIVE視聴数は午後3時頃に
18万人以上の視聴者が!
かたや昨日、岸田総理出席したLIVEは
220人前後でしたよ!
ps://x.com/1dij5vhxx666524/status/1796426010512269591 疫学者のスチャリット・バクディ博士 元マインツ大学教授。元マインツ大学医療微生物学・衛生研究所所長。
「RNAワクチンが効果的で安全だと宣伝する者、あなたのゲノムには何も起こらないと主張する者は、信じられないほど無知であるか、果てしなく邪悪であるかのどちらかである」 令和5年度の新型コロナワクチンの健康被害認定に関わる予算 当初は3億6,000万円。
しかし補正予算で397億7,000万円、実に110倍。厚生労働省が想定する100倍以上の健康被害が出ているのが紛れもない事実。
過去のワクチンと比べても健康被害は突出している。 政府が崇拝するWHOのTOPである
テドロスの発言を時系列で言うと、
〇コロナワクチンの感染予防効果は95%
→コロナワクチンの感染予防効果は70%
→コロナワクチンの感染予防効果は50%
→コロナワクチンで感染予防は出来ないが拡大を減らす
→コロナワクチンで感染拡大は減らないが重症化を防ぐ
→コロナワクチンで重症化は防げないが入院を減らす
→コロナワクチンで入院は減らないがあなたは死なない
→コロナワクチンで死んでもあなたは天国に行けます
こう言ってましたよね笑
もう殴っていいと思います 厚労省作文疑惑はネットがなければ表面化していなかったと思います 【感染症ニュース】新型コロナ第21週(5/20-26)全国定点3.35 前週比横ばい 医師「KP.2株、今後、国内流行の可能性も」 自民党のガバナンスは裏金問題だけじゃないぞ。
最近は病院の窓口で、今までの保険証は使えないと嘘を言わせてマイナ保険証を使わせているそうだ。
国民を騙す事を何とも思わない、まったく腐りきった政党、早く下野させるしかない。 「恐れるべきは免疫力の低下」松田博公さんオンライン講演=なぜ日本は接種率世界一で感染率最多か
news.yahoo.co.jp/articles/0567aea464e49eae5b0f5ca590e1f000c9e2964a 奈良県がJTBを提訴する考え JTBは「一方的な訴訟提起の発言に驚いている」 コロナ対応《飲食店のアクリル設置調査》などで過払い金6300万円か… ワクチン頻回接種者の方がコロナ感染しやすいし、症状も重いのばかり見て来た人間としてはワクチン意味あるの?むしろ悪影響じゃない? 沖縄で流行しているコロナは、台湾と同じKP.2とKP.3で、症状は、コロナ中等症に重症に死亡なので、沖縄で入院が初の100人超になるのもわかります。
台湾での中等症や重症は1週間で23%増です。今、コロナで入院すると自己負担になります。
コロナ治療薬で10万するそうです。
感染しないように感染対策をしないと入院の可能性が高いです。 ⚫「小池百合子都知事を今朝、公職選挙法違反容疑で刑事告発しました」 元側近・小島敏郎氏が語る“7つの重大証拠”
「週刊文春」編集部2時間前
source : 週刊文春
「都民ファーストの会」の事務総長を務めた弁護士の小島敏郎氏(75)が、公職選挙法違反(虚偽事項公表罪)の容疑で小池百合子東京都知事(71)を刑事告発したことが「週刊文春」の取材でわかった。本日6月18日(火)午前9時、東京地方検察庁に告発状が提出された。
告示直前に刑事告発に踏み切った理由
「文藝春秋」5月号(4月10日発売)にて、カイロ大学に小池氏の卒業を証明する声明文を出してもらうなどの“学歴詐称工作”に加担した旨を告白した小島氏。小池氏が6月12日、3期目を目指して都知事選(6月20日告示、7月7日投開票)に立候補する意向を表明したことを受け、刑事告発するに至った。当初は選挙公報経歴に「カイロ大学卒業」が記された時点で告発が行われると見られていたが、この段階で踏み切った理由を小島氏が明かす。
続きは、文春オンラインでどうぞ。 カンザス州司法長官は、ファイザー社がコロナワクチンが安全で効果があると、州民を欺いたとして提訴した。
概要:
・妊婦の半数以上が副作用を抱え、10%以上が流産した
・心筋炎や脳卒中などの安全性の懸念を無視した
・効果があるという宣伝だったのに、実際には、変異株に対する有効性は、乏しかった
・大切な人を守るためだといってワクチン接種を推進したのに、実際は、急造ワクチンは、感染予防効果の検証はしていなかった
・ワクチンの安全性や有効性の懸念を隠蔽するために、SNSなどでの検閲に関与した
複数の州で同様の訴訟がなされる見込みである。