神戸大学大学院法学研究科実務法律専攻 2017 [無断転載禁止]©2ch.net
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教員の質・量には自信があります
神戸大学法科大学院の最大のアピールポイントは、教員の質と量の充実ぶりです
神戸大学法科大学院では、１学年100人の学生定員に対して、55名の教員（例えば、民法・民事手続法分野では９名、刑法・刑事手続法分野では６名の教員）が法科大学院における教育に取り組みます。
このため、比較的学生数の多い法科大学院であるにもかかわらず、教員一人あたりの学生数は非常に少なくなっており、学生ひとりひとりの能力、個性を十分に把握したうえでの密度の濃い教育が可能となっています。
もちろん量だけではありません。
法科大学院の教育に参加する教員は、いずれも各専門分野で一流の研究者として高い評価を受けています。
例えば『法学教室』、『ジュリスト』などの法律専門雑誌を手に取れば、ほとんど毎号のように神戸大学の教員が論文を執筆しています。
また、教員の研究能力の高さは、科学研究費補助金採択課題数の多さや、神戸大学法学研究科が「21世紀COEプログラム」の法学系の研究教育拠点に選ばれたことにも現れています。 神戸大学法科大学院の教員は、実務の世界と没交渉に研究を続けているわけでもありません。
多くの教員は、政府・地方公共団体の政策決定に積極的に参画し、研究成果の社会への還元に努めています。
また、司法修習修了者、法務省への出向経験者など、実務感覚に敏感な教員が、「理論と実務を架橋する教育」を展開する上で重要な役割を果たしています。
また、神戸大学法科大学院では、実務経験が豊富であるだけでなく、研究・教育能力においても優れた実務家教員が、授業を行います。
さらに、多くの教員が、外国の大学・大学院で留学や在外研究を行った経験があり、国際的な視野を得ています。
特に「法科大学院」構想の重要なモデルとされたアメリカのロースクールにおいて留学や在外研究をした経験を持つ教員が20名以上います。
この経験は、法科大学院における教育内容と教育手法の両面において活かされます。 このような教員の質の高さは、これまでの法曹養成においても十分に発揮されてきました。
現行の司法試験において、多くの試験科目で神戸大学の教員が考査委員に就任してきました（2006年度は、井上典之教授〔憲法〕、山田誠一教授〔民法〕、山本弘教授〔民事訴訟法〕、中西正教授〔民事訴訟法〕、宇藤崇助教授〔刑事訴訟法〕）。
これからの法曹養成においても、2003年２月に法務省に設置された「新司法試験実施に係る研究調査会」において、磯村保教授（新司法試験の在り方検討グループ）、中川丈久教授（科目別ワーキンググループ・行政法）が委員として参加し、
2004年からは、泉水文雄教授、中川丈久教授が新司法試験問題検討会委員として、新司法試験のあり方を検討しています。
新司法試験考査委員には、同じく泉水文雄教授〔経済法〕、中川丈久教授〔公法系〕が加わっています。 神戸大学大学院法学研究科実務法律専攻は数字にこだわる
数字に表れない人間性とやらには目もくれない
数字で東大京大を超えたらそれは東大京大より格上だと考える
本当に数字を出せる既習生だけに来て欲しい Y研究科長の時代まで快進撃を続けていた神戸大学法科大学院。
しかし無能で陰険なI研究科長、K研究科長の時代はまさに暗黒時代であった。
不祥事を次々と新聞報道されて社会的信用を喪い、それと同時に司法試験合格率も暴落し、ついに阪大の後塵を浴びることになった。
未習合格率、既習合格率のみならず総合合格率においても、である。
とはいえ、両研究科長の影響が薄れた2015年の司法試験合格実績では見事V字回復を遂げた。
神戸大学法科大学院の反撃の狼煙を見よ！ studywebをよろしく
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