ちなみにＤがＡＢＣに手形金を請求した場合について検討しておきます。

（請求原因事実）
１−Ａ）Ａは振出により手形債務を負担します。
１−Ｂ）Ｂは裏書により手形債務を負担した（法定責任でも債務負担の意思表示でも）
１−Ｃ）Ｃは裏書により手形債務を負担した（法定責任でも債務負担の意思表示でも）
２）Ｄは裏書の連続のある手形を所持するので、手形上の権利を有することが推定されます。
　　（Ｄが遡及されて、手形を所持する場合）
（抗弁）
３）Ｂは未成年者であり、ＢＣ間の手形行為（債務負担）は取り消しうる。
∴ＤはＡに対して手形金を請求できない。