では、ＥはＤに対して手形金の支払いを請求できるか。

（請求原因事実）
１）Ｄは裏書により手形債務を負担した（法定責任でも債務負担の意思表示でも）
２）Ｅは裏書の連続のある手形を所持するので、手形上の権利を有することが推定されます。
（抗弁）
３）なし（当然説）
３）悪意の所持人に対しては、前提となる手形行為（権利移転行為を含む）の瑕疵を主張でき、
　ＤはＥに対してＢの手形行為の瑕疵を主張できる（政策説）