ごめん。まちがった。
以下訂正。
ＺがＹに対して手形金を請求する請求原因事実は以下のとおり。
５）Ｙは当該約束手形に裏書（署名）した。
６）Ｚは裏書の連続する手形を所持している。
　→Ｚは手形上の権利者であることが推定される。

Ｙの抗弁は以下のとおりかな（？）。
７）Ｙの裏書きの前提となるＸの振出行為が無効であること。
８）７の事実にＺが悪意・重過失であったこと。

Ｙの抗弁が認められず、Ｙが手形金を支払った場合、ＹからＸへの手形金請求原因事実は以下のとおり。
１）Ｘは約束手形に署名をし、当該手形を交付した（つまり、手形債務発生）
２）Ｚは裏書の連続する手形を所持している。→Ｚは手形上の権利者であることが推定される。

これに対するＸの抗弁は以下のとおり。
３）Ｘが振出行為（手形行為）をした時点で未成年であった。
４）当該行為を取り消す。

Ｘは未成年者なので、この抗弁は認められる。
したがって、ＺがＹに請求できたとしても、ＹはＸに請求できず、請求はループしない。