東証ＲＥＩＴ指数が大幅反落　金利上昇機に売り、１年９カ月ぶり下落率
　８日の東京市場で不動産投資信託（ＲＥＩＴ）の総合的な値動きを示す東証ＲＥＩＴ指数は大幅反落した。終値は前日比
57.61ポイント（2.58％）安の2175.11と、10月２日以来およそ１カ月ぶりの安値を付けた。下落率は2018年２月６日（3.56％）以来、
１年９カ月ぶりの大きさだった。日米の長期金利が大幅に上昇し、債券と比べたＲＥＩＴの投資妙味が薄れるとの見方から利益
確定売りを促した。高値警戒感がかねて高まっており、金利上昇が「売りのきっかけになった」との見方もあった。

　午前には一時、63.78ポイント（2.86％安）の2168.94まで下げる場面もあった。海外勢や地銀など国内勢が売りに回ったと
みられる。市場では「景気後退の懸念が薄れるなどして金利の上昇基調が続いた場合、東証ＲＥＩＴ指数は来年３月までに
2100程度まで下げる余地がある」（国内証券の担当アナリスト）との声があった。

　個別では、ラサールロジ（3466）やプロロジスＲ（3283）など物流系銘柄の売りが目立った。ジャパンＲＥ（8952）やオリックスＦ
（8954）なども含め全面安となった。