中長期的な低迷が予測される中、企業が「いらない人」を抱えている余裕などもはやない。

固定費圧縮の1つの手段が、コストの「変動費化」である。

例えば、人件費についても、「正社員主体」から「契約社員などの期間限定的な雇用形態」が増えていくだろう。
　「高度専門性のある人材は高い報酬水準で遇するが、長期的な雇用の保証はしない」という考え方が日本でも当たり前になっていく。


　この流れは、プロフェッショナルを目指す人材にとっても悪いことではない。

プロ人材にとっては、1つの会社で長年勤めるよりも、複数の会社で「他流試合」の経験を積むほうが、「引き出し」が増え、市場価値の増大につながるからだ。