安全性の確保をすべく検討を重ねて参りましたが、
犯罪や食中毒につながらない予防策の実装が現実的では無く、
有事の責任を誰が追うべきか等、解決が難しい問題もあり、
正式にサービスの廃止せざるを得ないという結論に至りました
ということになりそう