新国立競技場、陸上トラック撤去一転存続へ　政府と競技団体が協議
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2019年4月16日 6時10分スポーツ報知

２０２０年東京五輪・パラリンピックのメイン会場となる新国立競技場（１１月末完成予定）を巡り、大会後に撤去すると閣議決定していた陸上トラックを、
政府と競技団体が存続する方向で協議を始めたことが１５日、複数の関係者への取材で分かった。

新国立競技場を巡っては大会終了後、陸上用トラックを撤去することが１７年１１月に閣議決定された。

日本陸連幹部は、政府側とトラック存続に向けた交渉が進んでいることを明かした上で、「そういう形になれば、陸上界にとってありがたい話」とした。

大会後にサブトラック用地を確保できる見通しはまだないものの、別の関係者は「メインのトラックが残れば、ダイヤモンドリーグなどを開催できる可能性はある。
なくしてゼロにするのとは大違いだ」と指摘。大規模国内大会やマラソンの発着地点としての活用など、
「陸上の聖地」として、大会後も継続的に使用していくことが必要との考えを強調した。

政府関係者によると、有識者らが明治神宮外苑にある競技施設の収益性などを試算。新国立を球技専用化しても、トラックを残した場合と比べ収益に大きな差がないことが判明した。
稼働率を上げるため、フィールド部分を覆う屋根の設置も一時検討されたが、建造物の構造上、難しいことも分かった。
Ｊリーグクラブなどの本拠地として使用できないか複数のクラブに打診したが、「運営費や収容人数の規模が試合開催に適当ではない」などと難色を示したという。