日本生産性本部は7月20日、都内で「レジャー白書2018」の記者発表会を開催し、
2017年のパチンコ参加人口が前の年から40万人減の900万人となり、
2年連続で過去最低値を更新したことを明らかにした。
　
レジャー白書におけるパチンコ参加人口は、
09年の1,720万人から4年連続で減少した結果、13年には1,000万人の大台を割り込む970万人まで下落。
翌14年は180万人増の1,150万人に回復したが、
15年から再び減少に転じ、今回、3年連続の減少となった。
　
年間の活動回数は前年の29.8回から29.4回に減ったほか、
1人あたりの年間平均費用も8万8,900円から8万5,100円に下落。
回数と費用がともに落ち込んだ結果、1回あたりの平均費用は前年の2,980円から2,890円の微減だった。
参加希望率は前年の6.6％から大きく落ち込み、5.7％まで下落した。
　
また、パチンコの市場規模の推計値は、
昨年発表した2016年数値を21兆6,260億円から20兆4,180億円に修正した上で、
2017年数値はそこからさらに4.3％減の19兆5,400億円と算出し、
大台割れになったことを示した。
　
調査は今年1月、インターネットを用いて全国の15歳から79歳の男女3,214人に対し、
スポーツ、趣味・創作、娯楽、観光・行楽、その他といった5部門108種目で実施。
参加人口では「国内観光旅行」が5,240万人で7年連続の首位になったほか、
インバウンド効果で観光・行楽部門が伸びた。
娯楽部門ではゲームセンターが2年連続でプラスになったほか、公営ギャンブルも堅調に推移。
特に地方競馬は3年連続で2桁増となった。
　
余暇市場全体の市場規模は69兆9,310億円で前年比0.2％の増加。
ただし、市場規模が突出して大きいパチンコを除くと前年比2.1％のプラスで、
パチンコ市場の縮小が余暇市場の伸びを押しとどめる傾向が続いている。

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