総合商社での配属先は、内定後、面談を通じて決定されます。資源・インフラ・海産物・農産物など、生産物それぞれの貿易について専門的知識を高めていき、
昇進で差がつくのは入社10数年がたってからです。このためキャリアアップを目指すといった側面よりも、総合商社といった業態で専門性を磨いていくという特殊な職種でもあります。
20代であれば商社とコンサルの行き来は多く、「まずコンサルであわなかったら商社に行こう」と考える学生も一定数います。
日系では電通も根強い人気があります。顧客企業と深い関係性を築きながら、マーケティング戦略を一手に引き受けます。
コピーライターやCMプランナーを目指すクリエイティブ方面を目指す学生にも、とても人気のある会社です。
労務問題の影響で、2019卒では人気を落としてしていますが、毎年学生からの人気が高く、優秀な人材を採用しています。
人気企業「JTB」が圏外に沈むワケ
一方で、ほかのリクルーティングサイトでは上位常連となっている企業が、外資就活ドットコムではトップ10にも入らないというケースもあります。
たとえばANAが23位、みずほフィナンシャルグループが60位、
JTBは圏外（168位）です。JTBは旅行代理店、ANAは航空会社であり「世界との接触」といった観点では外資系企業と共通しているかもしれません。
ただトップ校の学生の多くはBtoC事業を主とする企業より、
経営・事業起ち上げに近いBtoB事業ならびにプロフェッショナリティの高い職場を求める傾向にあります。
このため総合職の採用数の多い企業は、ランキング上位にあらわれづらいのです。
直近では、転職に抵抗のある学生も少なくなってきました。最初の職場をステップにして、どうキャリアを築いていくか。
自分の市場価値をいかに上げていくかも強い関心ごとだったりします。
特にコンサルや投資銀行はアドバイザーの観点が強いので、事業で主体性を発揮できるベンチャー企業やスタートアップに転職するケースも見受けられます。
なぜトップ校の学生は、外資系企業を目指すのか。それは早くから実力を発揮でき、じゅうぶんな報酬も得られるからです。
一部の日系企業は、こうした状況に気付き、
入社数年目から大きな裁量が与えられることや駐在や国際会議など豊富な海外経験が得られる点などをアピールしはじめています。若手社員の流動性は、年々高まっているように感じます。
年次にかかわらず優秀な社員を抜擢し、新しい挑戦を後押しするような風土作りが、各社に求められています。
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