前スレ【退職に追い込む手法】ガスライティングについて
http://nozomi.2ch.net/test/read.cgi/employee/1339675218/

ターゲットの社会的評価を失墜させ、ターゲットの自信、自尊心及び評判を破壊し、
ターゲットの人生を思い通りのレベルまで破滅させ、自殺に追い込むことまで出来るにも
かかわらず、ターゲット自身が自滅したかのように見せかけることの出来る数々の手口、及びその段階的な計画の総称を「ガスライティング」と呼ぶ。

会社が社員を辞めさせるためには、どのような方法があるか。
日本の労働法は解雇規制が厳しく、安易に解雇すれば会社が訴えられるリスクが高い。
裁判で負ければ「ブラック企業」のレッテルが貼られ、広く知られてしまう。

そこで、退職勧奨をしても自発的に辞めない場合、加害者が分からないような「間接的な嫌がらせ」をして退職に追い込む例が実際に存在するという。…


しかし、こういった諜報機関のテクニックまで用いた職場排除工作なども軍事防衛施策による【カウンターインテリジェンス】の一部に過ぎない場合がある。
なぜさほど力も無いような市民を仕事から、ひいてはごく普通の社会生活から排除するのか―。
これには「“スパイ”の可能性のある人物への資金源を断つ」という大義名分が使われているとみられる。

秘密保護法、日本版NSCなどで少しは話題にのぼった【カウンターインテリジェンス(Counter Intelligence)】＝「積極的防衛」つまり「予防」。
表向きは敵国からの“スパイ”予防などが第一目的となっており、
普段アメリカ軍・CIAや英国MI5・MI6、イスラエルのモサドなど各国の諜報機関が世界中で行っているような活動だ。
アメリカ・日本など旧西側陣営から見た主な「敵国」とは旧共産圏で、冷戦後はそれに加えてイスラム圏なども特に注視しているとみられる。

実は日本には戦後も【市民スパイ】が相当数いてごく普通の生活を送りながら組織的に秘密活動をしている。
日本の軍事防衛の場合、ほぼ直接に近い形で関与しているのは主に米国の軍事防衛機関と言って良いだろう。
つまり日本でこのような諜報活動をしている市民工作員の大多数は実質的にはCIA系諜報員とほぼ同じと言えるだろう。