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女子高生への強制わいせつ容疑で書類送検され、ジャニーズ事務所を契約解除となった山口達也に関し、
メディアが次々と“余罪”を報じている。山口は今回の被害者以外に、当時15歳だった少女にも手を出していたという。
「『週刊文春』には次々と新たな被害者から証言が寄せられているそうで、5月9日発売号では、
過去に山口と関係を持ったという1人の女性に取材しています。それによると、当時15歳だったAさんは、
街で山口のマネージャーから声をかけられ、そのまま彼らの宿泊する旅館に連れて行かれたとのこと。
そこでは、山口から酒を勧められただけでなく、トイレまで追いかけてきて強引にキスされたと告白。
さらに後日、男女の行為が未経験だという意味と思われますが、『したことがない』と、山口の要請を拒否するAさんに対し、
『優しくするから』と山口に最後まで押し切られてしまったそうです。その際、彼は『DASH村とか、
農業とか面倒くさい。正直だりぃよ』と愚痴も言っていたのだとか」 決裁文書の改ざんだけではなく、交渉記録を昨年2月下旬に破棄するよう命じていた。昨日、
国会に森友学園との交渉記録を財務省が提出したが、あらためて、犯罪的な行為によって国民を欺いてきた実態が浮き彫りとなった。
しかし、そんななかにあって、安倍首相は呆れるような発言を連発している。たとえば、昨日おこなわれた衆院厚生労働委員会では、こんなことを言い出した。
「国会答弁との関係で文書を廃棄することは不適切であり、誠に遺憾だ」「国民の信頼回復に向けて私も、
その責務を果たしていく決意だ」「誠に遺憾」って、何を第三者ぶっているのだろうか。ようするに、
安倍首相は「文書の改ざんも破棄も財務省理財局が勝手にやったこと」と言わんばかりに他人事を装ったのだ。
だが、公開された交渉記録からわかったことは、これが「安倍昭恵案件」であったという事実だ。
昭恵夫人付職員だった谷査恵子氏は2度にわたって財務省に電話をかけ、「安倍総理夫人の知り合いの方」
「安倍総理夫人が名誉顧問に就任した開校予定の小学校」として森友学園の国有地賃料の優遇措置を迫っていたのである。
その上、谷氏は財務省に対して「総理夫人に照会があり、当方からお問い合わせさせていただいた」と話したことも記されていた。
安倍首相は今年4月11日の衆院予算委員会で、財務省への働きかけについて、今井尚哉首相秘書官が谷氏に聞き取った結果、
「籠池氏側から妻に留守電が幾度となくあった後、谷さんが自発的にやったもの」と説明していたと答弁したが、
これも交渉記録によって"嘘"だったことが判明したのだ。こうした記録を、理財局職員の意思決定だけで破棄するなどということは到底できるはずがない。
昭恵夫人の関与が裏付けられる記録が含まれていたことを考えれば、決裁文書の改ざん同様、
記録の破棄もまた官邸からの指示によるもので、そのきっかけとなったのは、昨年2月17日に安倍首相が口走った
「私や妻が関係していたということになれば総理大臣も国会議員も辞める」という答弁に違いない。
それを安倍首相は、自らが犯罪的行為の元凶であるにもかかわらず、「信頼回復の責務を果たす」などと宣っているのである
嘘をつく、他人事を決め込む、シラを切る。こうした安倍首相の態度は、加計学園問題でも発揮された。やはり昨日の衆院厚労委員会で、愛媛県の新文書において安倍 ありがとうございます。助かりました。しかし、日本の映画産業の規模を考えるとまだまだ映画文化振興の為の予算は少ないです。
映画製作の「現場を鼓舞する」方法はこのような「祝意」以外の形で野党のみなさんも一緒にご検討頂ければ幸いです〉とも綴られていたのだが、
これに対し、ネトウヨが大挙して噛みついたのだ。インターネット上ではこんな書き込みが溢れた。
〈距離を保つとか言いながら金だけはもらってるわけか〉〈ただの祝意より、カネもらってる方がよっぽどべったりじゃねえかｗｗｗｗｗ〉
〈はやく一人暮らししたいわー言いながらヌクヌク実家暮らししてるヤツみたい〉是枝監督にかみついたのは一般人のネトウヨだけではない。
日本会議首都圏地方議員懇談会会員でもある群馬県伊勢崎市議会議員の伊藤純子氏はこのようにツイートした。
〈作品の寸評はさておき、是枝監督の「公権力から潔く距離を保つ」発言には呆れた。映画製作のために、
文科省から補助金を受けておきながら、それはないだろう。まるで、原発反対の意向を示しながら、
国から迷惑施設との名目で補助金を受けている自治体と同じ響きがして、ダサい〉また、「過労死は自己責任」とツイートして大炎上したばかりの、
株式会社スタートトゥデイ（ウェブサイトZOZOTOWN運営）コミュニケーションデザイン室長・田端信太郎氏もこのようにツイートした。
〈「金を出すなら、口も出す」というのが、古今東西、普遍の真理。国民から預かった「血税」のわけですからね。
それとも、監督が助成金を拒絶したのに、映画会社と役所が結託して、勝手に口座に振り込まれたりしたのかしら？〉
助成金を受け取ったんだから、国の言うことを聞けって、こいつらは文化助成の目的や、表現や芸術の自由すらわかっていないのか......
と愕然としていたら、何かを言うまでもなく、映画監督、評論家、芸能関係者らから一斉に反論の声が相次いだ。
まず、助成金＝国からお金をもらっているという認識自体が間違いであることを指摘したのは美術評論家の新川貴詩氏だ。
〈是枝監督は国の助成金をもらってるのに、けしからんという非難、あまりにアホらしいから黙ってたけど、
一言だけいっておく。あれは、正確に言うと文化庁所管の芸術文化振興会による助成金で、
この組織は独立行政法人。つまり厳密には政府の機関ではなくましてや公権力でもない〉 人物重視の採用です
これ、求人に書くまでもなくないですか？ だって採用の段階でろくでもない人物なんて分かったら、
採用なんてしませんよね。普段ロクでもないやつでも、面接のときは猫被るじゃないですか。
「あ〜面接かったりぃ〜早く帰りて〜」とか心で思いながら、
「御社に志望した動機は…」とか言ってるだけですよ。こういうワード使う企業に限って、
面接官が嫌な奴で、「お前みたいなのが人物重視の選考に通ったのかよ！」って感じなんです。
たかだか30分とかの面接で人柄なんて分かるわけないのにこんなこと書く求人は、
よっぽど書くことがないのか、経験なんて必要ない、誰にでもできる仕事をさせられる会社ってことですよ。
アットホーム
これはあまりにも定番すぎますが一応入れておきます。僕、アットホーム系の会社によく入社しましたけど、
家族ノリがすごいんですよ。バーベキューなどのイベントごとはしょっちゅうだし、
社員旅行年3回とかありましたからね。全部海外。行きすぎですよね（笑）。
もちろん強制参加で、常に団体行動をさせられましたね。
旅行先の写真を会社のフェイスブックにあげられたりして、
もちろんみんなノリノリな感じで。タグ付けまでされて、
「お前なにオペラハウスの前でピースしてんだよ〜」とか言われて友人に笑われましたよ。
黒歴史でしたね。もちろん、「アットホーム」企業は社員旅行に限らず、
常に家族的なノリを強要させられます。アットホームというワードはレッドカードですね。 10月12日、新党「あたらしい党」の結党を宣言した音喜多駿・東京都議（35）。
今では反小池の急先鋒となった音喜多氏だが、妻の三次由梨香・江東区議（33）との間で、
“セフレ容認契約書”を交わしていることが分かった。
三次氏は知人にSNSで以下のようなメッセージを送っている。
〈ちゃんと音喜多さんからはわたしの不貞行為は公認してもらってます。誓約書も署名捺印済みです♡〉
〈（その相手は）恋人っていうんですかね… 恋人と夫は音喜多さんですが、
その人は勉強させてもらう憧れてるセフレかと思います☆〉
三次氏は夫の音喜多氏との間で、セフレを作ることを認めてもらう誓約書を交わしているというのだ。
さらに、セフレが実際にいることまでSNSでは認めている。
三次氏は取材にこう語る。
「SNSは確かに私のもの。（セフレ容認の）誓約書はある。忘れてた。マタニティブルーの時に、
夫に『私は他のところで色々していいでしょ』と作った」
音喜多氏も“セフレ容認契約書”について、事務所を通じて以下のように回答した。
「妻との間で独自の約束事を交わしていることは事実です。
話し合いのすえ、人間関係に関する約束事を書面に致しました」
“セフレ容認契約書”を交わした経緯、三次氏の男性関係などについて詳報している。 「障がいを持った人たちが性暴力に遭っている統計はまったくなかった状況でした。障がいがある人は性被害に遭うことはないと思われていた」
と勝手な思い込みの存在を示したうえで、「一般的に性被害の場合、明らかに加害者のほうが悪いのに“あなたにも落ち度があったんでしょ”と言われてしまう。
公にされたくない、恥ずかしいなどといった背景もあり、声を上げにくいんです。障がいのある人も同じです」
と指摘する。「望まない人に性的な部分を触られる」「望まない人にキスされる」などという性暴力を、32人中23人が経験していたこと、そのうち11人は複数の性暴力を経験していたことが明らかになった。
「発達障がいの人たちはまじめで疑うことを知らない人が多いため、だまされやすいんです。もともと自己肯定感が低い傾向があるので、被害に遭っても“私が悪かった”と泣き寝入りする人が少なくない」
言葉を額面どおりに受け取るタイプが多く、うちにいらっしゃいと誘われれば行く。何もしないからね、と言われればされないと思う。
結果、何かあったとしても、加害者側は“相手からうちに来た”と言い逃れができる。“絶対にこのことは内緒だよ”と言われると、本当に言わない。
「障がいのある方は被害に遭いやすい」と指摘し、その理由を、「抵抗ができないことや、被害を伝えられなかったり、周囲に信じてもらえなかったり。
裁判でもうまく証言ができないため、検察が加害者を起訴するのが難しい現実がある」さらに卑劣なことが障がい者の周囲では起きることがあるという。
「障がいの特性を踏まえたうえで、子どもと親の苦労をわかっていて性暴力に及ぶ人がいます。例えば、医療・福祉関係者、教員らです。
20年ほど前、病院の男性看護師から“性教育を教えてあげる”と知的障がいのある当時16歳の少女が関係を迫られたケースがあります」
とおぞましい現実を伝える。少女は看護師から1年以上も身体や陰部を触られたり、セックスを強要されていた。
「“誰にも言っちゃだめ”と口止めされたそうです。障がい者は健常者に比べ子どものころから1対1で人と付き合うことが、ほとんどありません。
そこで“自分と対等に付き合ってくれる”と思うようになり、行為が嫌でも誰にも相談することができなかったそうです」事件は少女が母親に被害を訴えたことで発覚した。 那覇簡裁で、裁判官のチェックがないまま、逮捕状と差し押さえ令状が発付されていたことが発覚した。刑事司法への信頼を揺るがす大問題だ。
問題になっているのは、沖縄県内で起きた窃盗事件と別の傷害事件について。いずれも11月13日、裁判官の審査をへず、
裁判官の印鑑がない逮捕状と差し押さえ令状が発付されていたという。令状の発付には、裁判所のチェックが必要だが、
その甘さから「自動発券機」とも揶揄されてきた。しかし、今回の事件は「甘いどころではない」ことを疑わせる。
刑事事件にくわしい萩原猛弁護士は、「単なる法律違反に留まらず、憲法違反だ」と厳しく指摘する。「わが国の刑事司法は
『人質司法』と批判されてきました。このことは、最近のカルロス・ゴーン日産自動車前会長の事件を契機に改めて世界から注目されているところです。
そんな中で、今回の那覇簡易裁判所の『無効令状発付』問題は『人質司法もここに極まれり』と評するしかありません」
人質司法とは、逮捕・起訴されると、否認し続けている限り、なかなか勾留を解かれないという問題のこと。
犯罪捜査は大切だが、何をやってもいいわけではない。人の自由を奪うのは人権侵害だ。身体拘束が長引けば、
耐えきれなくなった人が嘘の自白をするなど、冤罪が生まれる可能性もある。そこで裁判所は、基本的人権を保護するため、
強制捜査についてチェックをしている。「日本国憲法は、捜査機関の逮捕、勾留、捜索・押収等の強制捜査について、
その発動に至る前に裁判官の事前審査に付し、裁判官が許可して逮捕状等の令状を発付した時に限り、これを認めています（憲法33条・35条）。
裁判官が、犯罪の嫌疑や強制捜査の理由と必要性を裏付ける証拠の有無を審査して捜査機関による不必要な身体拘束等を防止する趣旨であり、
令状制度と呼ばれています」しかし、刑事事件を担当する弁護士からは、「自動発券機」という言葉が象徴するように、
制度の機能不全を訴える声が多かった。「司法統計によれば、平成29年度（2017年度）に裁判所は合計9万2522件の逮捕状を発付していますが、
却下したのは僅か55件に過ぎません。発付に対する却下の割合は0.05％です。勾留に関しては、合計10万4529件の勾留状を発付していますが、
却下したのは5268件で、その割合は5％です。 ２２日午後２時１０分頃、愛知県稲沢市下津穂所のアピタ稲沢東店で、
「客が体調不良を訴えている」と１１０番があった。
２階にいた客ら約３０人がせきや喉の痛みなどの症状を訴え、
うち１歳から６１歳の男女計８人が救急搬送された。いずれも軽症とみられ、命に別条はないという。
同市消防本部などによると、午後２時頃に２階の書店付近にいた客がせき込むなどした。
現場でガス検知を実施したが異常はなく、異臭も確認されなかった。運営会社によると、
書店内で白い煙のようなものを見たとの情報があるという。県警稲沢署が原因を調べている。
同店はショッピングモールの一角にあり、土曜日のこの日は大勢の買い物客が訪れていた。
現場の２階部分には規制線が張られ、一時騒然となった。
同店はＪＲ稲沢駅から北約８００メートル。夕方に訪れた無職男性（５４）は
「館内放送で騒ぎを知りびっくりした。いつも利用してる場所なので、
自衛隊化学犯の原因がわからないと怖い」と話していた。 麻酔で痛みを和らげる「無痛分娩」で出産しようとした際に適切な処置をせず、
生まれてきた長女が深刻な脳障害を負ったとして、京都府内の夫婦が同府京田辺市の医院
「ふるき産婦人科」（平成２９年に休院）と医師に約１億円の損害賠償を求めた訴訟が大阪高裁
（高橋伸幸裁判官）で和解が成立したことが７日、分かった。医院側が和解金を支払うことや、
夫婦側が医院側を刑事告訴しないことなどを条件に和解が成立した。
和解は３０年１２月７日付。和解条項では、医院側が
「長女が重篤な状態に至った事実を厳粛に受け止め、衷心から遺憾の意を示す」とされ、
和解金は７４００万円とした。また、夫婦側は医院の刑事責任を問わないとしている。
和解金の支払いでは、夫婦には出産事故時の経済的負担を補償する
「産科医療補償制度」に基づく１５６０万円がすでに支払われており、
医院側はこれを差し引いた残りの５８４０万円を支払う。
訴状などによると、同医院の医師は２３年４月、無痛分娩をするため母親に硬膜外麻酔をし、
陣痛促進剤を投与。長女は帝王切開で生まれたが、重度の脳障害を負い、約３年半後に亡くなった。
夫婦は医院に損害賠償を求めて京都地裁に提訴。３０年３月の１審京都地裁判決は、
分娩監視装置を装着しなかったことなど医師の過失を認定した一方、
障害は「医師の過失が原因と認めるには至らない」と判断し、請求を棄却。
夫婦は同年４月に大阪高裁に控訴していた。
同医院での出産をめぐっては、別に２件の損害賠償請求訴訟が京都地裁で係争中。 山形県警は１７日、飲食店やスナック計４軒をはしごしハイボールをジョッキ約１０杯飲み、
飲酒運転をしたとして、道交法違反（酒気帯び運転）の疑いで、
南陽署に勤務する２０代の男性巡査部長を書類送検し、停職３カ月の懲戒処分とした。
巡査部長は辞職願を提出、１７日付で受理された。
書類送検容疑は、平成３０年１２月１５日午前２時ごろ、
同県南陽市で酒気帯び状態で約１８０メートル、乗用車を運転した疑い。
県警監察課によると、巡査部長は同１４日夜から同僚らと飲酒後、運転代行を依頼。
業者が自宅の場所を間違えて通り過ぎたため、説明するのが面倒だったため送迎を断り、
自宅まで自分で運転したという。
代行業者から南陽署に「飲酒運転が心配される」と連絡があり、
駆け付けた同署員が自宅駐車場の車内で寝ている巡査部長を発見。
呼気検査で基準値を超えるアルコールが検出された。
県警は「県民の信頼を損ね誠に申し訳ない。再発防止に取り組む」と陳謝した。 ファミマがTポイントとの独占契約をやめた理由は、QR決済の台頭だけではない。Tポイントで得られた顧客の属性や利用履歴などのデータは、
TSUTAYAとTポイントを運営するカルチュア・コンビニエンス・クラブ（CCC）に集積される。データはファミマも利用できるが、
主導権はCCCにあり利用料を払う必要もある。集積された情報をデータベース化し商品開発等のために提携先に販売する事業が、Tポイントのビジネスの主軸だ。
「ファミマとしてみれば、商品を売っているのは自分たちなのに、それがほかで利用されるというのは、情報が吸われちゃう感覚なんじゃないですか。
ファミマとしては、自分たちでやろうということで、ファミマペイというのを考えています」今年の7月から全国のファミマに導入されるファミマペイは、
PayPayなどと似た仕組みだ。店頭のレジでチャージすることもできる。「Tポイントは、裁判所の令状なしに会員の情報を警察に提供していたことが判明しましたが、
ああいうことがあるとイメージ悪いですよね。警察に情報提供することもあるということを、会員規約に明記するっていうことですけど、
今のご時世、それで利用者は納得するんでしょうか。Facebookユーザーのデータがコンサルティング会社に不正利用されていたということがありましたけど、
EUではそうしたことを規制するためにGDPRという法律ができました。GDPRは『General Data Protection Regulation』の略で、
一般データ保護規則という意味です。同じような規制は、日本でも検討されています。昔と比べて個人情報の扱いに敏感になっている今、
顧客のデータを売るというビジネス自体が時代に逆行している気がします」共通ポイントでは最強だったTポイントが今、崖っぷちに立たされている。
QRコード決済は、楽天ペイ、d払い、Pay Pay、LINEPay、ゆうちょPay、Amazon Pay、auPayなどがあり、さらにファミマペイが加わる。乱立状態だ。 ピロのティアキン見る限り認知症だなありゃ
目的忘れて寄り道したりしょっちゅうトーレルーフの存在忘れたり 
