■賃料不要で高利益率

　矢野経済研究所（東京・中野）は17年度の学習塾・予備校の市場規模を9600億円強とみており、
近年横ばいで推移している。リソー教育などの個別指導塾や、ベネッセホールディングス傘下で
東京大学受験に強い「鉄緑会」、学究社が展開する「ｅｎａ」など付加価値の高い塾も人気を集
める。

　一方、14年には代々木ゼミナール、17年にはナガセ傘下の早稲田塾（東京・豊島）が校舎を大量
閉鎖するなど、業界内で明暗が分かれる。従来のビジネスモデルや経営資源を活用できる新事業創
出が成長に欠かせない。

　学校内塾は教育各社にとってうまみが大きい。一般的に塾の運営経費の４分の１にも上るとされ
るのが教室の賃料。学校内塾は基本的に空き教室を活用するため賃料がかからず、通常の塾に比べ
利益率が高い。学校と契約すれば一気に数百人単位の生徒を獲得できるため、広告コストを抑えら
れるのもメリットだ。