どこ受ける予定?
やっぱり県庁志望多いのか？
松山市か？
探検
愛媛県内公務員志望者
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どこ受ける予定?
やっぱり県庁志望多いのか？
松山市か？
大学人としてみると、学生選手のほうが社会常識があるのでほっとするとともに、学生に先に行動させざるをえなくしている教職員には情けない思いだ。
どこの大学にも、スポーツに限らず不祥事はありえる。もちろん事前の予防対策は重要だが、事後の危機管理の備えも欠かせない。
と思っていたら、なんと日大には危機管理学部がある。2016年からスタートした新学部であるが、
世田谷区の三軒茶屋に校舎があり、入学定員は300人と結構な規模である。教授陣がどうなっているのかが気になる。
ホームページで教員一覧があるので、教授20人の略歴をみると、9人が官僚OBであった。出身省庁は、
法務3、警察3、国交省1、防衛2であった。官僚は、あまり危機管理は得意でないと思うのだが。
いずれにしても、危機管理学部には今回の事件を是非ともケーススタディに取り上げていただきたいと思う。
それに、同学部にはマスコミ出身も1人いる。なお、日大広報部は、マスコミ関係者を顧問にしているようだ。
となると、既にネットで話題になっているが、内田前監督と井上コーチの記者会見で、司会をしていた広報部職員の対応は、
危機管理としてはちょっといただけない。たしかに、同じような質問が各マスコミから相次いだのには閉口した。
おそらく、各社とも上司から発破をかけられてきたのであろう素人記者が発する稚拙な質問が多かった。
しかし、司会を務める広報部職員のトンでもぶりは、まさに火に油であった。記者会見は、素人でも突っ込みどころ満載であった。
一つだけ言えば、内田氏が、6日の試合の反則タックルをみておらず、9日ぐらいに「ビデオで確認」し、
「その前にネットで流れているのは見た」と発言した点だ。そして、文春デジタルで公開されている試合後の発言
（「あれくらいラフプレーとは言えないでしょ」など）については、とにかく選手を守ろうという趣旨だったと弁明している。
試合後に内田氏が発言していることは、かなり早くから知られていた。その発言をレコーダーでとっていた記者も多かったが、
それが週刊誌に出るのは時間の問題だった（いつもの、記者本人が出さずに週刊誌を使うという手法）。
面接重視の忖度があるから
ふたりが面談をおこなっていなければ辻褄が合わない記述が複数にわたって存在している。
これにふたりがまともに反証できていないことからも、加計理事長と安倍首相が嘘をついていることは誰の目にもあきらかなのだ。
その上、加計理事長は会見で、「何十年来の友だちなので、仕事のことは話すのはやめようというスタンスでやっている」だと述べたが、
そんな馬鹿な話があるはずがない。だいたい、仕事の話をしていないのだとすれば、なぜ安倍首相は千葉科学大学開学10周年や加計学園創立50周年の記念式典にわざわざ駆け付け、
祝辞まで述べたというのか。しかも、加計理事長は安倍首相の別荘で開かれたバーベキューに獣医学部新設の事務担当者であった渡邉事務局長を同伴し、
柳瀬唯夫首相秘書官（当時）に挨拶までさせているのだ。さらに会見では、加計理事長は何を血迷ったのか、
「加計学園の職員が官邸に行ったり総理の周りの人に会ったことはまったくない？」という質問に、
「ないです」とはっきり答えた。柳瀬元首相秘書官は国会で「加計学園やその関係者の方とお会いした記憶はあると、
そこは一貫している」と答弁しているにもかかわらず、である。嘘に嘘を重ねた結果、またもさらなる矛盾を生んでしまったのだ。
火事場泥棒さながらに会見を開き、部下に責任を押し付けて堂々と嘘をつきつづける。しかし、
この加計理事長の卑劣な判断は、功を奏したと言えるだろう。実際、この会見を大きく報じた番組は
『報ステ』とTBSの『NEWS23』くらいで、それも日大アメフト部問題の会見とはくらべものにならない程度のもの。
ニュース番組もワイドショーも、Ｗ杯の話題ばかりだ。加計理事長は、記者からの「国会からの招致の要請があればどうするか」という質問に対し、
「私が決めることではない」と言いつつ、余裕綽々な様子で「お待ちしています」と答えた。安倍首相の権力を笠に着て、
絶対に招致されないと高を括っているのだろう。だが、加計理事長が事実と認めている「担当者の嘘」によって、
獣医学部は新設され巨額の補助金が交付されていることを考えれば、会見で十分な説明がなされたとはまったく言えない。
今度はしっかり国民に説明すべく、国会に招致し、あのゲスっぷりを再現していただくほかない。
市場経済では、利益をあげなければ会社はつぶれてしまうのですから、
どれほど社会貢献に熱心でもいずれは「効率性」の壁にぶつかります。
しかしわたしたちの社会には、利潤の最大化を目指さずに働ける職場があります。国や自治体の「公務」です。
国防や警察・消防など一定以上の身体能力を必要とする業務を除いて、
公的機関は全員が障がい者でかまわない。
厚労省は全国の社会福祉法人に対し、施設の建設費ばかりか職員の給与まで支給している。
だが福祉に携わる公務員はもちろん、こうした社会福祉法人の職員もほとんどが健常者で占められている。
なぜ彼らは障害者の職を奪うのか？
日本には300万人の身体障害者、50万人の知的障害者、200万人の精神障害者がいる。
彼らが労働の喜びを知れば、日本の福祉は大きく向上するだろう。
福祉施設や福祉関連団体に莫大な税金を投入する前に、
80万人の国家公務員と300万人の地方公務員は自らの席を譲るべきだ
旗振り役である厚生労働省をはじめとして、
中央省庁27機関が障がい者雇用を水増ししていたことが発覚しました。
水増し疑惑は地方自治体にも広がりつつあり、
このままでは日本のほぼすべての公的機関が障がい者の数をごまかしていたことになりそうです。
一部の組織のスキャンダルではなく、
合理的な理由と断固たる意志がなければこんなことになるはずがありません。
報道では、「障がい者がうっとうしいと思われているからだ」などと解説しています。
売上目標を達成しなければ減給や降格・解雇されてしまう職場では、
「足手まとい」と扱われることはあるかもしれません。
しかし公的機関にはあてはまりません。公務員の仕事はお金を稼ぐことではなく、
決められたルールにのっとって市民にサービスを提供することだからです。
そんな彼らが組織ぐるみで障がい者を雇用しないよう、全力をあげてきた理由はひとつしかありません。
職場に障がい者が増え、彼らがふつうに仕事をしていることが市民の目に触れると、
「なぜ健常者が彼らの仕事を奪っているのか」と疑問に思う人間が出てくるからです。
全国の公務員はこの点を正しく理解し、なりふりかまわず既得権を守ろうと頑張っていたようです。
所属していた事務所「hプロジェクト」の佐々木貴浩社長（50）である。遺族から“自死の背景にパワハラなどがあった”
と訴えられた佐々木社長の「コワモテ」の一面は、ショーパブダンサー時代からも窺える。
「愛の葉〜」は愛媛県を拠点に活動するご当地アイドルグループで、佐々木社長も同県新居浜市の出身だ。
商業高校を卒業後、一度は松山市のホテルに就職するが、その後「マハラジャ」などのディスコを運営していた会社に籍を移した。
そこでショービジネスを学んだ佐々木社長が20代前半で興したのが、「まんま」という名のショーパブだった。
ママ兼メインダンサーを務めていた時代の佐々木社長について、知人はこう語る。
「僕らの間では佐々木さんは“まんまさん”で通ってた。なんで“まんま”かというと、
一つは男＝マンがママをしているから。もう一つは女装してメイクして踊っていても男のまんまだから、“まんまさん”」
この店で大成功を収めた佐々木社長は、その後、より規模の大きいショーパブや福岡の支店、SMショーを見せる店の経営にも乗り出していったという。
「当時、『まんまさん』と言えばカリスマ的存在で、口が上手くて営業上手。客に飲ませるのもうまかった」
と店に通っていた客の一人は振り返るが、元従業員からはこんな証言も。
「朝まで飲んで、昼からはダンスの練習で、夜は店という生活なので、逃げ出す子もいっぱいいた。
でも、逃げ出しても探しに行くんですよ。まんまさんが、“さがせ”って言うもんだから。まんまさんの言葉は神の言葉ですからね――」
その後、佐々木社長はアイドルビジネスに進出し、そして悲劇は起きた。
遺族と事務所、対立する双方の主張を掲載すると共に、佐々木社長の「黒い履歴書」について特集。
佐々木社長のダンサー時代の映像は、配信中である。
性的暴行を加えた疑いで逮捕されていた（10月5日に強制性交罪で起訴）。「稲井被告は保釈され、余罪はないとみられています。
しかし、彼が“日本一チャラい東大生”と自称し、ナンパ動画などを『YouTube』に投稿するなどしていたことが注目されている」
極めつきが、昨年に都内のスーパー銭湯で起こした有名セクシー女優との「男湯出禁騒動」だ。当事者である橘芹那さんが、
出来事の詳細を語る。「2年前にツイッターを通して稲井君から“ぜひ仲良くしてほしー”というメッセージが送られてきたんです。
それをきっかけに仲良くなりました」ある日、橘さんが「男湯に入ってみたい」と言い出したことから、一緒にスーパー銭湯へ行ったという。
「はじめは大人しくお湯に浸かっていたのですが、だんだん楽しくなって露天風呂で軽くイチャイチャしていたら
“女がいるぞ！”って男の人が10人くらい群がってきたんです。そこでエッチなことを言ったりして盛り上がっていたら、
店のスタッフさんに“周りのお客さんに迷惑なので出てください”って追い出されちゃいました」その後も稲井被告とは連絡を取り合っていたが、
逮捕された9 月頃から連絡が途絶えていたという。それにしても、なぜ彼女は男湯に入ることができたのか。
「私は“ニューハーフ女優”ですが、性転換手術はしてません。稲井君はちゃんと事前にスーパー銭湯へニューハーフでも男湯に入っていいのか問い合わせてくれました。
OKをもらったのに、騒ぎになったせいで“出禁”になっちゃったんです」そうした気遣いがなぜ被害女性には示せなかったのか。
地方公務員法違反と詐欺の罪に問われた元巡査ら３人の初公判が２７日、
大阪地裁（海瀬（かいせ）弘章裁判官）で開かれ、
３人は起訴内容の一部の６４万円の詐取について認めた。残りの起訴分は次回以降に審理予定。
地方公務員法違反罪などに問われたのは府警南署警備課の元巡査、
小林崇隆（むねたか）被告（２４）＝懲戒免職。詐欺罪に問われたのは会社員、
川崎峻吾（しゅんご）被告（２５）と建設作業員、中野嵐（あらし）被告（２５）。
検察側は冒頭陳述で、小林被告が平成２９年秋ごろ、
府警の遺失物管理システムで拾得物の情報を得て現金をだまし取ろうと考えるようになった、と指摘。
落とし主になりすまし現金をだまし取ることを「落とし物最高」の隠語として、
「ＯＳ」と呼び合っていたとした。
起訴状によると、小林被告は今年３〜６月、システムを悪用して得た情報を川崎被告に漏洩。
川崎被告や中野被告は４〜６月、府内の警察署で現金を落としたと嘘の申告をし、
計６４万円をだまし取ったとしている。３人は同様に計５３万円を詐取したとして追起訴されている。
日本を含めて世界各国で使用されているが、情報漏洩だけでなく、インフラや医療現場では命に関わる懸念もある。非常に危機感を覚えていた」
日本政府は１０日、名指しこそ避けたが、ファーウェイや、同じ中国情報通信機器大手「中興通訊（ＺＴＥ）」の調達を、事実上排除した。これに少し安堵したようだ。
日本がサイバー攻撃の脅威にさらされている、恐ろしい実態を知った。２０１６年１１月、米国防高等研究計画局（ＤＡＲＰＡ）から分離したセキュリティー解析ツール提供会社
「Ｋｒｙｐｔｏｗｉｒｅ」が、中国製スマートフォンに「バックドア」（＝外部からコンピューターに侵入しやすいようにする裏口）が仕組まれていたと発表した。
このスマホは７２時間おきに、利用者の位置情報、通話履歴、連絡先情報、入力したテキストメッセージを、中国にあるサーバーに送信していたという。
中国企業側は「ユーザーに正しいアップデート情報を提供するためだった」と釈明したが、それで納得・安心するユーザーがいるだろうか。
日本は今年、海外から１日に何と４億６０００万回ものサイバー攻撃を受けているという。これは昨年に比べて、１日１億回も増加している。異常事態というしかない。
情報漏洩の被害は数多く報告されている。インフラへの攻撃は、日本経済や社会生活を直撃しかねない。医療機関が被害にあった場合、
手術中に医療機器がストップしたり、患者のデータが消されるなど、命に関わる事態も発生しかねないのだ。
「悪意を持った人物が最新の技術を使う。ペースメーカーなど『身体への埋め込み型の医療機器が遠隔操作できる』と聞いたときは正直、怖かった」
自民党は昨年１１月、安倍晋三総裁（首相）直轄の組織「サイバーセキュリティ対策本部」を設置した。２０２０年東京五輪・パラリンピックや、
同年スタートする５Ｇ（第５世代移動通信システム）を見据えたもの。政府・与党は、来年の通常国会から、サイバー攻撃から日本を守るための法制度整備に入る。
（１）サイバー攻撃への防御を固める（２）サイバー空間の動きを把握する（３）サイバー攻撃を牽制・抑制するという「３つの目標」の達成が求められるという。（１）では、これまで重要インフラ１４分野（電力や水道、金融、情報通信、鉄道など）のうち
同署交通課の男性警部補（３６）が頭部から血を流して倒れているのを、署員が見つけた。
警部補は搬送先の病院で死亡が確認された。右手付近に貸与された拳銃が落ちており、
同署は自殺したとみて詳しく調べている。
同署によると、警部補は２日午前８時半から当直勤務で、午後９時ごろから姿が見えなくなったという。
署内を捜したところ、地下１階倉庫内でうつぶせで倒れているのを発見。拳銃の弾が１発発射されており、
倉庫には鍵が掛かっていた。同署は遺書などがないか確認を進めている。
警部補は昨年１２月３１日から今年１月１日の初詣警戒に当たり、１日未明に東京・
原宿の竹下通りで起きた暴走事件の初動対応にも従事したとみられる。
警視庁原宿署は３日、署の地下１階倉庫で２日夜に交通課の男性警部補（３６）
が頭部から血を流して倒れているのが見つかり、搬送先の病院で死亡が確認されたと発表した。
警部補の右手付近に拳銃があり、銃弾が１発発射されていたという。
同署は自殺とみて詳しい状況を調べている。
同署によると、警部補は昨年１２月３１日から１日にかけ、
明治神宮周辺で交通規制に当たっていたといい、２日は午前８時半ごろに出勤。
午後９時ごろに休憩に入った後、姿が見えなくなったという。署内を探していた同僚らが午後１０時すぎ、
倉庫内でうつぶせの状態で倒れているのを発見した。拳銃は警部補に割り当てられたもので、
発見時、倉庫は内側から施錠されていたという。
あれだけ優秀な息子を育て上げたんはすごいですよ。周りからの評判は良く、
にこやかで素敵な方でした。一度、イベントで一緒になりましたが、綺麗にお化粧されていて、
印象的でした。占いが好きとのことで、婚約の相性を占ってもらうんだとウキウキしていました」
相性を占い師に鑑定してもらうって本気だというアピールでしょうか。
「一回の鑑定に最低一万円はかかるような占い師のところに通っていらしたようですから、
本気だと思いますよ。ただ、人とは違うところはありました。
有名デパートに入っているような高級なお菓子を占い師の先生にお土産に持参するのが慣習の中、
パート先のケーキ屋さんの紙袋でした。
お店の余り物のケーキを先生に届けているのかしらなんて噂で持ちきりでした。
お土産も買えないほどお金に困っているのなら、占いなんて行かなければいいのにと思いました」
報道がなされてから、知人も疎遠になってしまったようです。占いでは、婚約騒動や告発騒動などが、
予見できていたのでしょうか。
http://asahi.5ch.net/test/read.cgi/newsplus/1566424267/
【顔が似てたから逮捕】愛媛女子大生の誤認逮捕「大変な怒り」 国家公安委員長
http://asahi.5ch.net/test/read.cgi/newsplus/1566455055/
糖質で数ヶ月の入院を繰り返してんのになぜクビにならないんだろう。
社会に奉仕する公僕があれじゃだめだろよ。
あんまり腹立ったんで公安委員会にチクっといた。
糖質は免許の更新できなくなったからな。
※一橋大学は2004年入行者のデータ無し
・東京大学 156名 ・慶應義塾大学 119名
＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿100名
・早稲田大学 59名 ・一橋大学 26名 ・京都大学 24名
・東京工業大学 19名 ・学習院大学 16名 ・名古屋大学 15名 ・上智大学 13名
・東京理科大学 11名 ・広島大学 11名 ・立命館大学 10名 ・関西学院大学 10名
・青山学院大学 10名 ・神戸大学10名
＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿10名
・九州大学 9名 ・大阪大学 9名 ・横浜国立大学 8名 ・南山大学 8名
＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿
○女子大枠
・津田塾大学 26名 ・東京女子大学 23名 ・日本女子大学 17名 ・お茶の水女子大学 4名
こちらは防犯のためブログやSNSなどはおこなっておりませんのでなりすましにご注意下さい詳しくは集団ストーカー犯罪被害者の会のサイトをご覧ください
gsti.web.fc2.com
般人の個人や家族特定情報がばらまかれている場合は人権侵害に該当します
個人情報保護法違反にあたりますので規制の対象です
また集団ストーカー犯罪者は嘘の悪評を広めてターゲットを孤立させます
イジメ嫌がらせの犯罪手口に該当しますので皆さまご注意下さい
鍵付きアカウントやサイトは証拠としてはいいんだが探すのがなあ
卑怯な犯罪なので誰か警察に届けてくれないものか正しいのはこっちなんだが
NHKのEテレも同じこと言ってたから間違ってないのに何も知らない市民にウソをばらまくのは集団ストーカー犯罪者の手口だよな
監視付きまといイジメ嫌がらせも人権侵害なので違法行為です
一般人の個人情報が出ている点で法律違反で犯罪ですから善良な皆さんは言葉巧みな犯罪者に気を付けましょう
地方だとある権力団体と公務員がズブズブの関係でパワハラなどを仕掛ける理由に差別を利用していることもあるからな
法律違反も全く注意されないし気にもしない治外法権ってS先輩が言ってたけど
集団ストーカー犯罪は自殺強要の人殺し犯罪なのに公の役所が組織的にやってるところが権力の闇なんだよ
だいたい一般人の個人特定情報をばらまいている時点で個人情報保護法違反なんだけどそこ無視してるだけでも犯罪者の行動なんだけど
相手の意思を尊重出来ないし他人の人権無視して嫌がらせ平気でやるしやりたい放題の人たち
ウソの悪評とかも広めてるしだから集団ストーカー犯罪者は東京都の改正迷惑防止条例に引っ掛かるんだよ
一般人の個人や家族の特定がされる画像や映像や情報をばらまくことは集団ストーカー犯罪であり個人情報保護法違反・人権侵害に
あたりますので見つけた場合は速やかに警察や法務局などに通報ください
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