【韓国レーダー照射ミス】 反論映像公開後、主要メディア総動員で日本への応戦を試みるが自滅


2019年1月6日、韓国駆逐艦による海上自衛隊哨戒機への火器管制レーダー照射問題で、
韓国主要メディアは、韓国国防省の反論動画(1月4日)の内容に同調し、日本を一斉に非難した(1月5日)。
韓国国防省のメディアコントロールは完璧な様だったが、掲載内容がお粗末すぎて自滅。

韓国の事情に詳しい専門家は「1月4日に韓国国防省が公開した反論映像ですが、
韓国の見識者には呆れられています。
ただ、それを発言すると身柄拘束につながる恐れがあり、沈黙するしかないのが現状です。
これまでの歴史的な問題であれば、持論を展開して、でっち上げも自由自在に作りこめたのですが、
今回は日本側が正確なデータを持っているため、今までの手法ではお手上げだと認識したようです。
論点が明確な韓国レーダー照射ミス事件は、日本側から詳細な証拠を公表されると困る(韓国の現政権の存続に関わる)ので、
韓国外務省が、日本外務省に事務レベル(非公開)での協議をお願いしているようです。
韓国レーダー照射ミスがあったことは明確なので、恐らく現場が隠匿して、
虚偽の情報しか韓国海軍から韓国国防省に上がってこなかった。
一番末端に責任を負わすことになるのではと思います」と解説する。


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