一人当たりGDPの順位を見て感想を言うスレ
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日本の一人当たりのGDPの推移
一人当たりの名目GDP
2008 408万
2009 384万
2010 392万
2011 384万
2012 388万
2013 395万
2014 404万
2015 419万
2016 424万
2017 431万
2018 439万（IMF推計）
一人当たりの実質GDP
2008 391万
2009 370万
2010 386万
2011 384万
2012 391万
2013 400万
2014 402万
2015 408万
2016 411万
2017 418万
2018 425万（IMF推計）
http://ecodb.net/country/JP/imf_gdp2.html 子供を減らせば一人あたりのｇｄｐはキープできる
ほらね 名目経済成長率
2013年 1.7%
2014年 2.1%
2015年 3.5%
2016年 1.2%
2017年 1.5%
2018年 1.7%
つまり、アベノミクスはそれまでマイナスとかゼロだった名目経済成長率をプラスにした。
しかし、米英は3%前後なのに日本はその半分の成長率しか許されない。
それでも1%以上なので、歴代内閣に比べると成功。
プラス成長を許可されているので、安倍さんはトランプべったりしかないんだよ。
北朝鮮との会談中止賛成、高関税にも反対したり提訴したりしない。
もしも逆らえば、マスコミや検察を使って無茶苦茶される。 これは国民がバカ。
アメリカの思うがまま。
大債務国のアメリカが堂々と名目経済成長して、大債権国の日本が名目経済成長できない。
これがおかしいことに日本国民が気がつかない。
だから、アメリカはマスコミを使って、いつでも安倍内閣を倒せる。
恐らく、国民は簡単に乗るだろう。
そうすればデフレに逆戻りで名目マイナス成長だよ。 小泉さんはアメリカべったりで、しかも日本経済も潰した。
だからマスコミは常に小泉支持。
安倍さんの経済政策はアメリカは気に入らないんだよ。
だから常にマスコミを使って脅しているんだ。
だから日本の名目経済成長率は1%代。 就業者数
2008年 6410万
2009年 6315万
2010年 6298万
2011年 6293万
2012年 6279万
2013年 6326万
2014年 6371万
2015年 6402万
2016年 6465万
2017年 6531万
2018年 6559万（IMFによる推計）
http://ecodb.net/country/JP/imf_persons.html
給与総額
2008年 201兆3177億円
2009年 192兆4742億円
2010年 194兆3722億円
2011年 195兆7997億円
2012年 191兆996億円
2013年 200兆3597億円
2014年 203兆809億円
2015年 204兆7809億円
2016年 207兆8655億円
民間給与実態統計調査結果
https://www.nta.go.jp/information/release/kokuzeicho/2017/minkan/index.htm つまり日本は名目でほとんど成長していない。
1997年に名目GDPがピークに達して以後、アベノミクスまではほぼゼロ以下だった。
アベノミクスで雀の涙ほどの名目経済成長を許された。
名目経済成長は債務国には通貨下落の危険が付きまとうが、経常黒字国、債権国には簡単なこと。
しかし、このまま名目低成長、ゼロ金利を続ければ、日本の技術力、経済の自力そのものが低下してしまう。
アメリカの狙いはそこだし、売国財務省もそれを目的としているとしか思えない。 日本のGDPの推移
名目GDP
2008 521兆
2009 490兆
2010 500兆
2011 491兆
2012 495兆
2013 503兆
2014 514兆
2015 532兆
2016 538兆
2017 546兆
2018 556兆（IMF推計）
実質GDP
2008 499兆
2009 472兆
2010 492兆
2011 491兆
2012 499兆
2013 509兆
2014 511兆
2015 518兆
2016 522兆
2017 531兆
2018 538兆（IMF推計）
http://ecodb.net/country/JP/imf_gdp.html 欧米人にサル扱いされていた黄色人種への偏見を一変させたのは日本の幕末・明治期の日本の近代化です
日本の近代化は欧米と並ぶか超えるほどの力は欧米人の有色人種への偏見を根底から覆したのです
逆に欧米人の少なくても日本人はインディアンとは違うという有色人種への警戒感を生み出したともいえるのです
有色人種への差別感や偏見・植民地支配を根底から覆したのは南ア・マンデラの差別反対やキング牧師の公民権運動ではなく
幕末・明治以来の日本人の近代化なのです
それが世界史を大きく変えたのです・・・ただし、そのことは中韓の歴史的嫉妬もあり矮小化されてると思います
現在の日本人は中韓の貧弱な民度と横暴化が世界の偏見を生み出し日本の未来に暗い影を落とすことが心配なのです
だからこそ日本は欧米から同列に見なされないように中韓に対して徹底して距離感を保とうとしているのです
日本人は欧米のように警戒感はあっても中国にコンプレックも嫉妬もないのです 日本は今は米国の半植民地。
日本国民の精神状態は、阿片戦争後の中国と似たところがある。
上海に行った高杉晋作は嘆いた。
白人の幼児が電車の中で傍若無人な行動を取っているのに中国人は誰も注意できない。
それで彼は、日本が中国のようにならないために討幕を目指したのです。
でも今の日本は同じです。
私は東急に乗った時にそのような光景を見ました。
今の日本人は白人の幼児を注意出来ない。
中国が結果的には復活したように、我が国は国民の精神の回復を待たなければいけないのか。
日本人の精神は、原爆を食らって負けた衝撃からは全く立ち直っていない。
我々は中国人ほどは負け慣れていないのが気になるが。 ４月の機械受注が９年１０カ月ぶり高水準 １０・１％の大幅増 基調判断を上方修正
6/11(月) 22:46配信
https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20180611-00000605-san-bus_all
農林中金総合研究所の南武志主席研究員は「船舶・電力を除く民需」の４～６月期の見通しについて「５月以降は反動減も想定されるが、
４四半期連続の増加となる可能性はかなり高まったといえるだろう」と指摘している。 人手不足倒産は「良い倒産」
労働力不足が日本経済にとってプラスな理由
http://www.toushin-1.jp/articles/-/6303#
・まずは労働力不足を祝おう
・労働力不足が倒産の悲惨さを緩和
・日本経済が労働力を有効利用できるようになる
労働力不足で倒産した企業は、「労働力を有効に活用して利益を稼いで高い給料を払う」ことができていなかった企業です。
そうした企業が倒産して労働者が失業すると、失業者は別の企業に雇われることになりますが、雇われる先の企業は労働力を有効に活用して高い給料を払うことができる企業です。
つまり、勤務先の倒産で転職した労働者は、労働力を有効活用できない会社からできる会社に移動したことになります。
これは、日本経済全体として見ると、労働力が有効利用できるようになったということです。これは素晴らしいことです。
中には「業界が過当競争を繰り広げているので、どの会社も労働力を有効活用できていたのだが、どこかが潰れるまで安売り競争が止まらなかった」といった場合もあるでしょう。
そうした場合であっても、1社が倒産することで同業他社が無用な安売り競争で体力をすり減らすことがなくなったのだとすれば、当事者には申し訳ないことですが、日本経済にはプラスであったと前向きに評価しましょう。
・倒産より穏当な労働力移動が望ましいが 日本のGDPの推移
名目GDP
2008 521兆
2009 490兆
2010 500兆
2011 491兆
2012 495兆
2013 503兆
2014 514兆
2015 532兆
2016 538兆
2017 546兆
2018 556兆（IMF推計）
実質GDP
2008 499兆
2009 472兆
2010 492兆
2011 491兆
2012 499兆
2013 509兆
2014 511兆
2015 518兆
2016 522兆
2017 531兆
2018 538兆（IMF推計）
http://ecodb.net/country/JP/imf_gdp.html ＧＤＰ予測 実質２．６％増 ４～６月期改定値 設備投資が好調
2018.9.4 05:00更新
https://www.sankeibiz.jp/smp/macro/news/180904/mca1809040500003-s1.htm
主要民間シンクタンク１０社による２０１８年４～６月期国内総生産（ＧＤＰ）改定値の予測が３日出そろい、実質成長率は平均で年率２．６％増となった。
設備投資の好調さを受け、８月に発表された速報値（１．９％増）は上方修正され、２四半期ぶりのプラス成長は維持される見通しだ。４～６月期ＧＤＰ改定値は、内閣府が１０日に公表する。
改定値の予測幅は２．１％増～３．０％増で全社が速報値から上方修正した。最も高い伸びを予測した三菱ＵＦＪリサーチ＆コンサルティングは、設備投資に関し、３日発表の法人企業統計で製造業を中心に順調に増加していることを踏まえ、
「改めて企業の設備投資意欲の強さが示されることになろう」と分析。
公共投資は「やや下方修正される可能性があるが、小幅な修正にとどまろう」とも強調した。
最も低い伸びになると予測した日本総合研究所も、「マイナス成長となった１～３月期から持ち直す姿が一段と鮮明になる」と指摘した。.
一方、２．３％増と予測した野村証券は、法人企業統計を受けて在庫投資が下方修正され、「実質ＧＤＰを押し下げると予想する」とした。.
今後の先行きについては、ＳＭＢＣ日興証券が「輸出の増加に支えられ、７～９月期以降も拡大基調を維持する」としたものの、
「日本経済の正念場は世界経済のサポートを失う１９年１０～１２月以降だろう」との見方を示した。 ■ このスレッドは過去ログ倉庫に格納されています
